エレクトロニクス分野 製品カテゴリー別業績（監査対象外） 売上高および営業収入 オーディオ 外部顧客に対するもの カテゴリー間取引およびセグメント間取引 計 ９月30日に終了した３ヵ月間 2004 2005 \ 1,470 0 1,470 \ 1,296 2 1,298 △11.8％ ＋0.6 ビデオ 外部顧客に対するもの カテゴリー間取引およびセグメント間取引 計 2,459 27 2,486 2,473 6 2,479 テレビ 外部顧客に対するもの カテゴリー間取引およびセグメント間取引 計 2,111 11 2,122 1,717 0 1,717 情報・通信 外部顧客に対するもの カテゴリー間取引およびセグメント間取引 計 1,895 15 1,910 1,838 21 1,859 半導体 外部顧客に対するもの カテゴリー間取引およびセグメント間取引 計 750 752 1,502 619 1,219 1,838 コンポーネント 外部顧客に対するもの カテゴリー間取引およびセグメント間取引 計 1,604 300 1,904 1,563 418 1,981 その他 外部顧客に対するもの カテゴリー間取引およびセグメント間取引 計 カテゴリー間取引消去 合計 1,531 198 1,729 (929) \ 12,194 営業利益（損失） オーディオ ビデオ テレビ 情報・通信 半導体 コンポーネント その他 小計 配賦不能費用控除・カテゴリー間取引消去 厚生年金基金の代行部分返上にともなう利益 構造改革費用 合計 1,396 1,269 2,665 (1,676) \ 12,161 2004 \ \ (11) 15 (48) 20 9 39 156 180 47 ― (156) 71 2005 \ \ （単位：億円） 増減 △11.7 △0.3 △18.6 △19.1 △3.0 △2.7 △17.4 ＋22.4 △2.6 ＋4.0 △8.8 ＋54.1 △0.3％ 増減 (14) 214 (377) 93 (197) 62 101 (118) ― ＋1,365.8％ ― ＋366.4 ― ＋58.2 △35.4 ― (25) 639 (323) 173 ― ― ― ＋144.6％ （注）1． 上記の情報は「ビジネス別セグメント情報」におけるエレクトロニクス分野の売上高および営業収入・営業利益（損失）の内 訳です。ソニーの経営者はエレクトロニクス事業を単一のオペレーションセグメントとして意思決定を行っていますが、上記 の情報は、当該セグメントを理解する上で有益なものであると考えています。なお、ソニーは 2005 年４月１日より、エレク トロニクス分野の製品部門区分を一部見直しました。これにともない、前年同期の実績は新区分に合わせて組替え再表示され ています。主な変更内容は下記の通りです。 主要製品 旧製品区分 新製品区分 業務用プロジェクター 「テレビ」 → 「情報・通信」 2. 2005 年４月１日より、本社費用の配賦ルールを変更しました。これにともない、前年同期の実績も組替え再表示されていま す。 3. 「売上高および営業収入」における「外部顧客に対するもの」以外の金額情報は、米国会計原則にもとづいて開示しているも のではありません。製品カテゴリー別の「営業利益（損失）」には、エレクトロニクス分野全体における費用の配賦計算（為 替予約実現損益を含む）が反映されています。この費用の配賦計算は、米国会計原則にもとづいて行っているものではありま せんが、業績情報を提供するにあたって合理的なものであるとソニーは考えています。 エレクトロニクス分野 製品カテゴリー別業績（監査対象外） 売上高および営業収入 オーディオ 外部顧客に対するもの カテゴリー間取引およびセグメント間取引 計 ９月30日に終了した６ヵ月間 2004 2005 \ 2,814 2 2,816 \ 2,469 3 2,472 △12.2％ ＋0.3 ビデオ 外部顧客に対するもの カテゴリー間取引およびセグメント間取引 計 4,971 43 5,014 4,984 22 5,006 テレビ 外部顧客に対するもの カテゴリー間取引およびセグメント間取引 計 4,002 24 4,026 3,220 17 3,237 情報・通信 外部顧客に対するもの カテゴリー間取引およびセグメント間取引 計 3,716 34 3,750 3,671 36 3,707 半導体 外部顧客に対するもの カテゴリー間取引およびセグメント間取引 計 1,419 1,358 2,777 1,156 1,981 3,137 コンポーネント 外部顧客に対するもの カテゴリー間取引およびセグメント間取引 計 3,121 603 3,724 3,073 732 3,805 その他 外部顧客に対するもの カテゴリー間取引およびセグメント間取引 計 カテゴリー間取引消去 合計 2,839 603 3,442 (2,043) \ 23,506 営業利益（損失） オーディオ ビデオ テレビ 情報・通信 半導体 コンポーネント その他 小計 配賦不能費用控除・カテゴリー間取引消去 厚生年金基金の代行部分返上にともなう利益 構造改革費用 合計 2,564 2,330 4,894 (2,945) \ 23,313 2004 \ \ (14) 178 (149) (9) 98 119 228 451 (34) ― (264) 153 2005 \ \ （単位：億円） 増減 (12) 407 (770) 149 (284) 112 141 (257) (94) 639 (478) (190) △12.2 △0.2 △19.5 △19.6 △1.2 △1.1 △18.6 ＋13.0 △1.5 ＋2.2 △9.7 ＋42.2 △0.8％ 増減 ― ＋128.5％ ― ― ― △6.3 △37.6 ― ― ― ― ― （注）1． 上記の情報は「ビジネス別セグメント情報」におけるエレクトロニクス分野の売上高および営業収入・営業利益（損失）の内 訳です。ソニーの経営者はエレクトロニクス事業を単一のオペレーションセグメントとして意思決定を行っていますが、上記 の情報は、当該セグメントを理解する上で有益なものであると考えています。なお、ソニーは 2005 年４月１日より、エレク トロニクス分野の製品部門区分を一部見直しました。これにともない、前年同期の実績は新区分に合わせて組替え再表示され ています。主な変更内容は下記の通りです。 主要製品 旧製品区分 新製品区分 業務用プロジェクター 「テレビ」 → 「情報・通信」 2. 2005 年４月１日より、本社費用の配賦ルールを変更しました。これにともない、前年同期の実績も組替え再表示されていま す。 3. 「売上高および営業収入」における「外部顧客に対するもの」以外の金額情報は、米国会計原則にもとづいて開示しているも のではありません。製品カテゴリー別の「営業利益（損失）」には、エレクトロニクス分野全体における費用の配賦計算（為 替予約実現損益を含む）が反映されています。この費用の配賦計算は、米国会計原則にもとづいて行っているものではありま せんが、業績情報を提供するにあたって合理的なものであるとソニーは考えています。 2005年10月27日 ソニー株式会社 IR部 2005年度 決算補足資料 1. 販売/出荷台数 FY00 HDD＆フラッシュメモリー内蔵型携帯オーディオ ビデオカメラ デジタルカメラ DVDビデオプレーヤー DVDレコーダー LCDテレビ PDPテレビ プロジェクションテレビ 液晶リアプロジェクションテレビ ブラウン管テレビ PC「VAIO」 デスクトップ ノートブック 海外 国内 FY01 FY02 550 260 400 - 540 340 500 - 575 560 700 2 - 1,130 250 80 170 110 140 1,000 350 140 210 180 170 1,000 310 120 190 180 130 FY03 660 1,000 850 65 43 21 92 25 940 320 130 190 210 110 FY04 85 735 1,400 950 170 100 30 120 65 950 330 90 240 230 100 2. 半導体・液晶 売上高・設備投資額 半導体 売上高* 設備投資額* 液晶 売上高 設備投資額** FY04 （万台） FY05見通し 7月時点 450 750 1,350 850 270 250 15 155 140 720 370 90 280 270 100 今回 450 750 1,350 800 270 250 15 155 140 720 370 90 280 270 100 （億円） FY05見通し FY00 FY01 FY02 FY03 3,670 900 3,000 500 3,400 410 4,000 800 4,550 1,500 5,700 1,600 5,700 1,600 700 60 670 420 850 80 1,300 50 1,600 240 1,500 330 1,500 330 7月時点 今回 * FY04の売上高・設備投資額には、半導体事業の統合にともない、従来ゲーム分野に含まれていた半導体製造事業の売上高・設備投資額が含まれています。 **FY01の設備投資額には、ST-LCDへの出資額100億円が含まれています。 **FY04の設備投資額には、IDTech野洲事業所の買収額185億円が含まれています。 3. PlayStation ハードウェア生産出荷台数、ソフトウェア生産出荷本数 * FY04 Q1 Q2 Q3 ハードウェア 71 199 739 PlayStation 2 54 37 158 日本 0 70 263 北米 17 92 318 欧州 51 PSP 51 日本 北米 欧州 4,100 5,900 11,330 ソフトウェア 3,800 5,600 10,900 PlayStation 2 700 900 1,500 日本 1,700 3,000 5,100 北米 1,400 1,700 4,300 欧州 130 PSP 130 日本 北米 欧州 << FY05 見通し >> 4月時点 PS2ハード： 1,200万台 PSP： 1,200万台 PS+PS2+PSP ソフト： 2億5千万本 （万台、万本） Q4 608 124 249 235 246 93 153 FY Q1 1,617 373 582 662 297 144 153 353 54 143 156 209 89 120 5,440 26,770 4,900 25,200 1,100 4,200 1,900 11,700 1,900 9,300 440 570 140 270 300 300 4,090 3,500 600 1,300 1,600 490 100 390 7月時点 1,300万台 1,300万台 2億7千万本 Q2 FY05 Q3 Q4 FY 501 45 200 256 375 52 140 183 5,900 5,000 800 2,500 1,700 900 140 310 450 今回 1,400万台 1,400万台 2億7千万本 *ハードウェア、ソフトウェア製品の生産出荷数量は生産拠点から出荷した時点で集計しています。 4. 為替レート推移 米ドル 市場平均レート 加重平均レート* 予約レート ユーロ 市場平均レート 加重平均レート* 予約レート *各月のネット輸出金額により加重平均したもの （円） Q1 Q2 109 108 108 109 109 109 131 131 132 133 133 132 FY04 Q3 Q4 FY Q1 Q2 105 105 108 104 104 106 107 107 108 107 107 105 110 110 109 136 135 135 135 135 138 134 133 134 134 134 135 134 134 135 FY05 Q3 Q4 FY