2009年3月期業績資料 ヤマハ株式会社 2009年4月30日 前期実績 当期予想 当期実績 次期予想 次期中間期予想 （09/3/19発表） 売上高 国内売上高 海外売上高 営業利益 経常利益 当期利益 為替レート（決済レート） ＲＯＥ ＲＯＡ １株当たり利益 設備投資 （減価償却費） 研究開発費 ０８年３月期 ０９年３月期 ０９年３月期 １０年３月期 １０年３月期 5,488億円 4,650億円 4,593億円 4,390億円 2,125億円 2,767億円 (50.4%) 2,372億円 (51.0%) 2,349億円 (51.1%) 2,322億円 (52.9%) 1,127億円 (53.0%) 2,721億円 (49.6%) 2,278億円 (49.0%) 2,244億円 (48.9%) 2,068億円 (47.1%) 998億円 (47.0%) 328億円 (6.0%) 115億円 (2.5%) 138億円 (3.0%) 60億円 (1.4%) 13億円 (0.6%) 326億円 (5.9%) 95億円 (2.0%) 120億円 (2.6%) 30億円 (0.7%) ▲2億円 396億円 (7.2%) ▲230億円 ▲206億円 0億円 ▲19億円 116円/US$ 103円/US$ 102円/US$ 95円/US$ 95円/US$ 159円/EUR 153円/EUR 153円/EUR 120円/EUR 120円/EUR 11.5% ▲7.6% ▲7.0% 0.0% ▲1.6% (*1) 7.2% ▲4.7% ▲4.3% 0.0% ▲0.9% (*2) 191.8円 ▲115.7円 ▲103.7円 0円 ▲9.1円 244億円 240億円 226億円 183億円 87億円 (203億円) (181億円) (179億円) (152億円) (70億円) 249億円 242億円 232億円 210億円 110億円 (ﾌﾘｰｷｬｯｼｭﾌﾛｰ) 営業活動 投資活動 ﾌﾘｰｷｬｯｼｭﾌﾛ− 期末在庫高 372億円 420億円 792億円 763億円 ▲105億円 ▲261億円 ▲366億円 777億円 ▲22億円 ▲260億円 ▲282億円 807億円 279億円 ▲180億円 99億円 725億円 71億円 ▲109億円 ▲38億円 826億円 10,699人 15,843人 26,542人 10,822人 15,806人 26,628人 10,765人 16,038人 26,803人 10,850人 16,150人 27,000人 10,980人 17,430人 28,410人 (▲1,082人） （179人） (148人） (319人） (324人） (要員数） 国内 海外 合計 (*3) （連結範囲変動による増減） （事業別売上高） 楽器 ＡＶ・ＩＴ 電子部品 (*4) 電子機器・金属 リビング レクリェーション その他 (*5) 3,400億円 (62.0%) 708億円 (12.9%) - 450億円 455億円 114億円 361億円 (8.2%) (8.3%) (2.1%) (6.5%) 3,085億円 (66.3%) 580億円 (12.5%) 225億円 (4.8%) - 445億円 (9.6%) 431億円 (6.8%) 308億円 - 315億円 3,066億円 (66.8%) 567億円 (12.3%) 220億円 (4.8%) 2,940億円 (67.0%) 530億円 (12.1%) 220億円 (5.0%) - (9.4%) 430億円 (6.7%) 270億円 - 1,454億円 (68.4%) 242億円 (11.4%) 88億円 (4.2%) - (9.8%) 213億円 (10.0%) (6.1%) 128億円 - (6.0%) （事業別営業利益） 楽器 ＡＶ・ＩＴ 電子部品 (*4) 電子機器・金属 リビング レクリェーション その他 (*5) 279億円 18億円 - 19億円 6億円 ▲11億円 17億円 175億円 ▲5億円 ▲30億円 - 0億円 - ▲25億円 192億円 ▲4億円 ▲25億円 90億円 ▲5億円 ▲10億円 - - ▲3億円 5億円 - - ▲20億円 ▲21億円 53億円 ▲12億円 ▲19億円 - 1億円 - ▲10億円 （単独の状況） 売上高 営業利益 経常利益 当期利益 3,156億円 123億円 (3.9%) 179億円 (5.7%) 620億円 (19.6%) 2,746億円 12億円 44億円 ▲189億円 (0.5%) (1.6%) - ＊1, 2 次期中間期予想のROE・ROAは年換算値 ＊3 要員数＝期末正社員在籍数＋期中平均正社員外要員在籍数（前年実績は期末在籍数） ＊4 電子機器・金属事業は、電子金属事業の譲渡に伴い、2009年3月期より電子部品事業として表示しています。 ＊5 レクリェーション施設の一部譲渡に伴い、2009年3月期よりその他の事業に同事業を含めています。 当資料の記載内容のうち、将来に関する見通し及び計画に基づいた将来予測には、リスクや不確定な要素などが含まれており、実際 の成果や業績などは、記載の見通しとは異なる可能性があります。