CSRレポート 2008 環境パフォーマンスデータ 集計対象期間：2007 年 4 月 1 日∼ 2008 年 3 月 31 日 1. 環境会計 1 【ヤマハグループ】 【リゾート施設】 【海外生産系グループ企業】 2. 環境データ 4 【ヤマハグループ】 CO2 排出量、CO2 以外の温室効果ガス排出量、 2007 年度エネルギー使用量の内訳、代替フロン使用量、 NOx（窒素酸化物）排出量、SOx（硫黄酸化物）排出量、PRTR 法への対応、 VOC 大気排出量、水使用量、廃棄物発生量と埋立率、BOD 排出量、 容器包装材使用量、物流 【リゾート施設】 主な環境データ 【海外生産系グループ企業】 主な環境データ 3. サイト別環境データ 9 【ヤマハグループ】 ■ ヤマハ （株） 本社地区、豊岡工場、掛川工場（磐田工場、山梨工芸（株） ） 、埼玉工場 ■ 国内生産系グループ企業 ヤマハファインテック （株） 、ヤマハリビングテック （株） 、 ヤマハ鹿児島セミコンダクタ （株） 、ディーエス （株） 、 ワイピーウインズ （株） 、ヤマハミュージッククラフト （株） 、桜庭木材（株） 【リゾート施設】 【主要営業系事業所】 【海外生産系グループ企業】 4.ISO14001 認証取得サイト 23 5. ヤマハグループ環境活動の経緯 24 環境会計 ヤマハグループ（ヤマハ（株）および国内生産系グループ企業） 01 ヤマハ環境パフォーマンスデータ2008 集計対象期間：2007 年 4 月 1 日∼ 2008 年 3 月 31 日 環境コスト 2007 年度の環境設備投資は、前年度と比較して 3.7 億円減少して 4.4 億円となりました。 ※1 主な設備投資として豊岡工場での重油焚きボイラーの LNG への 燃料転換や空調設備、受電設備の更新です。 環境費用は 1.9 億円減少の 25.7 億円になりました。 ※ 1 LNG（液化天然ガス） ：Liquefied Natural Gas の略。天然ガスを–162℃に冷却して液化させ たもの。タンクローリーによる陸上輸送が可能なため、都市ガス （天然ガス） の供給エリア外で も使用することができます。 環境効果 1. 環境保全効果 CO2 排出量は天竜工場（現・ヤマハファインテック （株））のコー ジェネレーション導入などにより、前年度より0.67 万 t 減少し、9.98 万 t でした。水使用量については、使用設備への過剰給水の改善など 3 3 により前年度比 27 万 m 削減し、215 万 m となりました。 また、ヤマハグループ全体でのゼロエミッションに向けての再資源 化の推進により、廃棄物最終埋立処分量が前年度比42t 減少し、約13t となりました。 化学物質排出量は前年度比 4t の増加となりました。 2. 経済効果 光熱費については燃料価格の高騰などにより、約6,600 万円増加し て 33 億 700 万円となりました。水道料金は前年度比約 200 万円、下 水道料金は前年度比約100 万円減少し、それぞれ2,700 万円、3,900 万円となりました。廃棄物処分費用は前年度比約2,600 万円の節約と なり、4 億 4,000 万円となりました。 また廃棄物の処理方法を見直し、有価物化を推進した結果、有価物 の売却益が前年度より4,400 万円増加し、トータルで2 億 1,900 万円 の経済効果となりました。 なお、これらの数値はいずれも帳簿上の実際の数値であり、推計に 基づくみなし効果は一切含まれていません。 環境コスト （単位：百万円） ※2 内容 事業エリア内コスト ※3 設備投資 公害防止コスト 大気、水質、土壌汚染防止など 地球環境保全コスト 温暖化防止、オゾン層破壊防止など 資源循環コスト 廃棄物再資源化、省資源、節水など 上・下流コスト 製品リサイクル、物流改善など 管理活動コスト 環境教育、ISO14001、構内緑化など 研究開発コスト 環境配慮製品、仕様開発など 社会活動コスト 社会貢献など 環境損傷コスト 地下水の浄化、SOx 賦課金など 費用 119.0 273.5 29.9 0.0 17.5 – 0.0 0.0 439.9 (–366.3) 計 678.7 99.8 801.0 122.6 536.5 278.1 35.5 13.7 2,565.9 (–193.8) （ ） は前年度比 を乗じて算出しました。 ※ 2 設備投資：環境保全を目的とした設備投資額です。個々の設備の購入額に、当該設備の購入目的のうち「環境保全」が占める度合いによって設定された按分比（0.1、0.5、1） ※ 3 費用：環境保全活動に費やした人件費および経費です。人件費は、環境保全活動に充てた業務時間を各部門の管理者が推計し、各社共通で定めた人件費単価を乗じて算出しました。 経費は、投資と同様に外部への支払い額に按分比（0.1、0.5、1） を乗じて計算しました。減価償却費は含んでいません。 環境保全効果 経済効果 内容 2006 年度 2007 年度 単位 CO2 排出量 万 t-CO2 温室効果ガス排出量 万 t-CO2 3 万m 水使用量 廃棄物最終埋立処分量 ※4 化学物質 排出量 代替フロンガス排出量 t t t 10.64 1.6 242 55 135 0.0 9.98 1.3 215 13 139 0.0 （単位：百万円） 削減量 0.67 0.3 27 42 –4 0.0 マイナス （–） は増加を表す 2006 年度 2007 年度 内容 節約金額合計 3,241 29 40 466 212 光熱費 水道料金 下水道料金 廃棄物処分費用 有価物売却益 経済効果 ※ 4 化学物質：PRTR 法対象物質のうち、ヤマハグループが使用している化学物質を指します。 環境設備投資 –37 –66 2 1 26 256 219 マイナス （–） は増加を表す 環境費用 （百万円） （百万円） 1,200 3,000 1,007 863 800 400 0 3,307 27 39 440 256 節約金額 806 2003 2004 2005 2006 2,777 2,770 2,760 2003 2004 2005 2006 2,566 2,000 440 379 2,723 2007 1,000 0 年度 2007 年度 環境会計 リゾート施設 02 ヤマハ環境パフォーマンスデータ2008 集計対象期間：2007 年 4 月 1 日∼ 2008 年 3 月 31 日 2004 年度よりヤマハリゾート施設6 社を対象に環境会計を導入し、 今回で4 年目となります。2007 年度については譲渡した 4 社を除き、 計 2 社にて集計を実施しました。 環境効果 1. 環境保全効果 集計対象： （株） 葛城、 （株） つま恋 CO2 排出量が前年度より300t 増加しました。水使用量、廃棄物廃 棄処分量はともに減少して、環境負荷が低減しました。 環境コスト 2. 経済効果 2007 年度の環境設備投資は、全体として前年度より1,280 万円増 加して1,520 万円となりました。主な設備投資は受電設備の更新や温 泉付帯設備の更新などです。環境費用の内訳で主なものは 、構内の 緑化です。 電力使用量、燃料使用量の増加および原油価格高騰などによる要 因で、光熱費は 2,670 万円増加して 3 億 1,640 万円となりました。水 道料金は前年度より減少したものの 、光熱費および廃棄物処理費用 の増加により、トータルでは 3,160 万円のマイナスでした。 環境コスト （単位：百万円） ※1 内容 事業エリア内コスト ※2 設備投資 公害防止コスト 大気、水質、土壌汚染防止など 地球環境保全コスト 温暖化防止、オゾン層破壊防止など 資源循環コスト 廃棄物再資源化、省資源、節水など 上・下流コスト 製品リサイクル、物流改善など 管理活動コスト 環境教育、ISO14001、構内緑化など 研究開発コスト 環境配慮製品、サービスの開発・企画など 社会活動コスト 社会貢献など 環境損傷コスト 地下水の浄化、SOx 賦課金など 費用 8.2 5.9 0.7 0.0 0.5 – 0.0 0.0 15.2 (+12.8) 計 16.0 7.3 29.9 1.1 231.8 0.9 12.6 0.6 300.3 (+102.5) （ ） は前年度比 環境保全効果 内容 CO2 排出量 経済効果 2006 年度 2007 年度 単位 万 t-CO2 3 万m 水使用量 千t 廃棄物廃棄処分量 0.98 64 0.2 1.01 62 0.1 削減量 –0.03 2.0 0.1 マイナス （–） は増加を表す ※ 1 設備投資：環境保全を目的とした設備投資額です。個々の設備の購入額に、当該設備の購入 目的のうち 「環境保全」 が占める度合いによって設定された按分比（0.1、0.5、1） を乗じて算出 しました。 ※ 2 費用：環境保全活動に費やした人件費および経費です。人件費は、環境保全活動に充てた業 務時間を各部門の管理者が推計し、各社共通で定めた人件費単価を乗じて算出しました。 経費は、投資と同様に外部への支払い額に按分比（0.1、0.5、1） を乗じて計算しました。減価 償却費は含んでいません。 環境設備投資 2006 年度 2007 年度 内容 節約金合計 290 82 – 10 0 光熱費 水道料金 下水道料金 廃棄物処分費用 有価物売却益 316 78 – 19 0 経済効果 節約金額 –31 –27 4 – –9 0 –32 マイナス （–） は増加を表す 環境費用 （百万円） （百万円） 150 300 253 123 100 200 50 100 17 15 3 2004 2005 2006 2007 ※ 2006 年度以前についても、 （株）葛城、 （株） つま恋の 2 社を対象としました。 0 （単位：百万円） 0 年度 300 273 198 2004 2005 2006 2007 年度 03 環境会計 海外生産系グループ企業 ヤマハ環境パフォーマンスデータ2008 集計対象期間：2007 年 4 月 1 日∼ 2008 年 3 月 31 日 ヤマハグループでは 2004 年度から海外生産系グループ企業のう ち、インドネシアの2 社について環境会計を導入し、さらに2006 年度 からはインドネシアの他の3 社へも拡大しました。現在では、インドネ シアのすべての生産系グループ企業に環境会計を導入しています。 集計対象： ヤマハ・エレクトロニクス・マニュファクチュアリング・インドネシア ヤマハ・インドネシア ヤマハ・ミュージック・マニュファクチュアリング・アジア ヤマハ・ミュージック・マニュファクチュアリング・インドネシア ヤマハ・ミュージカル・プロダクツ・インドネシア 環境コスト 2007 年度の環境設備投資は、9,750 万円となりました。主な設備 投資は集塵機、塗装ブース、溶剤回収設備などです。環境費用は 1.1 億円でした。 環境効果 1. 環境保全効果 CO2 排出量は、前年度より2,200t 増加しました。廃棄物廃棄処分 3 量が 250t 、水使用量が 1.8 万 m 、それぞれ前年度より減少しました。 2. 経済効果 水道料金は前年度より減少したものの 、光熱費および廃棄物処理 費用の増加により、トータルでは 7,440 万円のマイナスでした。 環境コスト （単位：百万円） ※1 内容 事業エリア内コスト 設備投資 公害防止コスト 大気、水質、土壌汚染防止など 地球環境保全コスト 温暖化防止、オゾン層破壊防止など 資源循環コスト 廃棄物再資源化、省資源、節水など 上・下流コスト 製品リサイクル、物流改善など 管理活動コスト 環境教育、ISO14001、構内緑化など 研究開発コスト 環境配慮製品、仕様開発など 社会活動コスト 社会貢献など 環境損傷コスト 地下水の浄化、SOx 賦課金など 計 ※2 費用 90.6 4.2 1.6 0.0 1.1 0.0 0.0 0.0 97.5 (+39.1) 36.5 0.0 58.5 2.7 4.5 0.2 7.4 0.3 110.0 (+46.6) （ ） は前年度比 を乗じて算出しました。 ※ 1 設備投資：環境保全を目的とした設備投資額です。個々の設備の購入額に、当該設備の購入目的のうち「環境保全」が占める度合いによって設定された按分比（0.1、0.5、1） ※ 2 費用：環境保全活動に費やした人件費および経費です。人件費は、環境保全活動に充てた業務時間を各部門の管理者が推計し、各社共通で定めた人件費単価を乗じて算出しました。 経費は、投資と同様に外部への支払い額に按分比（0.1、0.5、1） を乗じて計算しました。減価償却費は含んでいません。 環境保全効果 内容 CO2 排出量 水使用量 廃棄物廃棄処分量 経済効果 2006 年度 2007 年度 単位 万 t-CO2 3 万m 千t 3.39 36 1.1 3.61 35 0.8 削減量 –0.22 1 0.3 マイナス （–） は増加を表す （単位：百万円） 内容 2006 年度 2007 年度 節約金額合計 光熱費 水道料金 下水道料金 廃棄物処分費用 有価物売却益 経済効果 422 34 6 17 8 474 33 7 52 12 節約金額 –87 –52 1 –1 –35 12 –75 マイナス （–） は増加を表す 環境データ ヤマハグループ（ヤマハ（株）および国内生産系グループ企業） 04 ヤマハ環境パフォーマンスデータ2008 集計対象期間：2007 年 4 月 1 日∼ 2008 年 3 月 31 日 CO2 以外の温室効果ガス排出量※1 CO2 排出量（エネルギー起源によるもの） 2007 年度の CO2 排出量は、前年度より0.67 万トン減少し、9.98 万 トンでした。天竜工場（現・ヤマハファインテック （株） ） でのコージェネ レーションシステムの稼動、ヤマハ （株）豊岡工場での重油焚きボイ （株） の譲渡が主な要因で ラーのLNGへの燃料転換、ヤマハメタニクス す。またCO2 排出量売上高原単位は23.3t-CO2 ／億円となり、前年度 比5.3% 改善しました。これは、主にCO2 排出量削減によるものです。 （万 t-CO2） （ t-CO2 / 億円） 20 CO2 排出量（左軸） CO2 排出量売上高原単位（右軸） 40 2007 年度の温室効果ガス排出量は、1.3 万 tで前年度より、0.3 万 t 減少しました。排ガス除害装置の増設により、約19% の六フッ化イオ ウやパーフルオロカーボン類の排出量を削減することができました。 ※ 1 主に六フッ化イオウ、パーフルロオロカーボン類です。 （万 t-CO2） 2.0 1.78 15 30 23.5 22.2 10 10.8 25.2 24.6 10.6 10.2 10.6 1990 2003 2004 2005 10.6 2006 1.67 1.45 1.60 1.30 23.3 9.98 5 0 1.5 2007 20 1.0 10 0.5 0 0 年度 2007 年度エネルギー使用量の内訳 2003 2004 2005 2006 2007 年度 代替フロン使用量 2007 年 度 の エネル ギ ー 総 使 用 量 は 前 年 度より41TJ 減 少して 1,199TJとなりました。その中で最も多いのが電気で、次に重油、ガ スとなります。 その他 42（ TJ ） LPG・都市ガス 251（ TJ ） 国内のヤマハグループではオゾン層保護に向けて1993 年に特定フ ロン類の全廃を達成しました。その後、金属材料の脱脂洗浄工程で使 についても削減を進め、2005 年 用されている代替フロン （ HCFC 類） 度に全廃を達成しています。 （t） 2.0 1.9 1.5 エネルギー 総使用量 1,199TJ 電気 636（ TJ ） 1.0 ※2 0.8 0.5 （ TJ ） 重油 269 12 ※ 2 TJ（テラジュール）＝ 10 J NOx（窒素酸化物）排出量 2003 2004 0.0 0.0 0.0 2005 2006 2007 年度 SOx（硫黄酸化物）排出量 NOx は重油、コークス、LPG などの燃焼により発生します。2007 年度は前年度より6t 減少して 82t の排出となりました。 （t） SOx は主に重油、コークスなどの燃焼によって発生します。燃料中 の硫黄含有量に影響されるため、国内のヤマハグループでは低濃度 硫黄の燃料を採用しています。2007 年度は 、前年度より0.7t 減少し て 23.5t の排出となりました。 （t） 250 200 0 30 208 207 20 150 103 100 88 82 2006 2007 18.2 24.2 24.2 23.5 2005 2006 2007 20.5 10 50 0 2003 2004 2005 0 年度 2003 2004 年度 05 環境データ ヤマハグループ（ヤマハ（株）および国内生産系グループ企業） ヤマハ環境パフォーマンスデータ2008 集計対象期間：2007 年 4 月 1 日∼ 2008 年 3 月 31 日 PRTR ※法への対応 2007 年度における、PRTR 法対象物質の全取扱量は1,171tで、前 年度に比べ23t 減少しましたが、環境への排出量については前年度よ り4t 増加し、139tとなりました。 なお、この139tのうちの約9 割は、塗装工程などから排出されるス チレン、 トルエン、キシレンが占めており、今後はVOC 排出削減活動 として、継続的に取り組んでいきます。 PRTR 法対象物質 環境への排出量 （t） （ t/ 百万円） 300 排出量（左軸） 3.76 3.50 3.40 売上高原単位（右軸） 3.15 3.24 135 139 200 173 ※ PRTR：Pollutant Release and Transfer Register（環境汚染物質排出・移動登録）の略。 PRTR 法は「特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律」の 略称です。 158 143 100 2003 2004 2005 2006 2007 ヤマハグループ PRTR 結果（2007 年度：国内） 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 177 320 231 227 63 283 40 172 30 232 100 64 270 108 272 310 68 311 9 224 304 266 198 69 101 1 29 242 物質名 スチレン メタクリル酸メチル ニッケル トルエン キシレン ふっ化水素及びその水溶性塩 エチルベンゼン N,N-ジメチルホルムアミド ビスフェノール A 型エポキシ樹脂（液状） ニッケル化合物 コバルト及びその化合物 銀及びその水溶性化合物 フタル酸ジ -n- ブチル 無機シアン化合物（錯塩及びシアン酸塩を除く） フタル酸ビス （2- エチルヘキシル） ホルムアルデヒド クロム及び 3 価クロム化合物 マンガン及びその化合物 アジピン酸ビス （2- エチルヘキシル） 1,3,5-トリメチルベンゼン ほう素及びその化合物 フェノール ヘキサメチレンテトラミン 6 価クロム化合物 酢酸 2- エトキシエチル 亜鉛の水溶性化合物 ビスフェノール A ノニルフェノール 合計 2 0 年度 （単位：t ） 第 1 種指定化学物質 政令番号 3 1 0 順位 4 環境への排出量 取扱量の合計 802.6 158.1 48.8 41.7 37.8 22.1 20.9 12.9 10.7 2.6 2.1 2.0 1.9 1.6 1.5 0.6 0.6 0.6 0.6 0.3 0.2 0.2 0.1 0.1 0.1 0.1 0.1 0.1 1,171.0 ※ 第 1 種指定化学物質（354 種） の取り扱い量 0.1t 以上の物質について記載しています。 四捨五入により合計値の一部は一致しない場合もあります 大気 排出量 48.8 0.2 0.0 41.2 30.9 1.8 14.4 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.2 0.0 0.1 0.0 0.0 0.1 0.0 0.0 0.0 137.7 水域 排出量 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.7 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.1 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.8 移動量 土壌 排出量 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 事業所内 埋立量 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 下水道 移動量 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.1 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.1 その他 廃棄物 移動量 4.0 0.5 0.0 0.4 0.8 0.1 0.8 3.3 0.9 0.4 0.0 0.0 1.3 0.0 0.1 0.0 0.6 0.6 0.0 0.0 0.1 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 13.8 消費・ 製品等 749.8 157.4 48.8 0.1 6.0 19.5 5.7 9.7 9.8 2.2 2.1 2.0 0.6 1.6 1.4 0.6 0.0 0.0 0.6 0.2 0.0 0.1 0.1 0.1 0.0 0.1 0.1 0.1 1,018.6 環境データ ヤマハグループ（ヤマハ（株）および国内生産系グループ企業） 06 ヤマハ環境パフォーマンスデータ2008 集計対象期間：2007 年 4 月 1 日∼ 2008 年 3 月 31 日 ※1 VOC（揮発性有機化合物）大気排出量 廃棄物発生量 ・埋立率 グループ全体での VOC 削減計画を策定し、大気への排出量を 2010 年度までに 2000 年度比で 3 割削減することを目標に 、工程改 善や排ガス処理などの活動に取り組んでいます。2007 年度現在での 年間排出量は 378t であり、基準年の 2000 年度に対し23.8％の削減 となりました。 2007 年度における廃棄物発生量は21.7 千tとなり、前年度比で0.6 千 t 減少しました。 ※2 埋立率については 、ヤマハ （株） でのゼロエミッション 維持、全国 内生産系グループ会社でのゼロエミッション達成に伴い 、全体では 0.06%となり、前年度比で0.19 ポイント減少しました。 ※ 1 ここでの廃棄物発生量には、産業廃棄物、一般廃棄物（行政委託を除く） 、有価物を含みます ※ 2 ゼロエミッション：ヤマハグループでは「廃棄物の最終埋立処分量を発生量の1% 以下とする」 と定義しています （t） （千 t ） 600 30 （%） 廃棄物発生量（左軸） 埋立率（右軸） 12 9.94 496 400 378 347 20 30% 16.8 200 22.3 20.2 18.7 21.7 8 6.07 10 4 1.84 0 2000 2007 0 2010（目標値） 年度 0.25 2003 2004 2005 0.06 2006 0 2007 ※3 年度 ※ 3 2006 年度のデータについては、集計精度を高め、再集計した後の数値を掲載しています。 水使用量 容器包装材使用量 3 2007 年度における水資源の使用量は 215 万 m で、前年度比約 11% 削減しました。 これは各工場の節水活動や水使用設備の改善と管理方法の徹底化 によるものです。 3 3 （万 m ） （ m / 億円） 600 水使用量（左軸） 618 400 284 569 257 200 0 597 252 売上高原単位（右軸） 563 2004 2005 502 3,000 400 242 2006 2,000 215 2007 0 0 年度 （t） 10 8.7 4.9 4.7 2004 2005 4 5.6 4.4 2 0 2003 2006 2007 2,955 256 65 295 1,000 公共用水域へ排出される水のBOD 負荷量は前年度比1.2t 減少し、 4.4tとなりました。 6 段ボール 紙類 4,000 600 BOD 排出量 8 （千 t ） 5,000 800 200 2003 （株） における容器包装材使用量は 3,812t で、 2007 年度のヤマハ 前年度比 263t 増加しました。 年度 3,098 218 58 305 3,663 379 343 155 2004 その他（木、他） 3,549 376 332 193 2,786 2,517 2,339 2003 プラスチック 2005 3,812 365 385 184 2,879 2,648 2006 2007 年度 環境データ ヤマハグループ（ヤマハ（株）および国内生産系グループ企業） 07 ヤマハ環境パフォーマンスデータ2008 集計対象期間：2007 年 4 月 1 日∼ 2008 年 3 月 31 日 物流 2007 年度における総輸送量は 、前年度比で 9% 減少して 4,279 万トンキロ （ t × km ） となりました。廃製品の現地処分化による物流 量削減効果も出ています。今後もモーダルシフトなど、物流改善に 努めます。 CO2 排出量については前年度比で7% 減少し、2007 年度の排出量 は 6,694t-CO2 となりました。 物流総輸送量 物流 CO2 排出量 （万トンキロ） （ t-CO2） 10,000 15,000 8,000 8,383 12,828 8,082 5,375 4,000 4,706 4,279 その他 7,895 7,231 6,694 2005 2006 2007 7,576 6,981 6,455 2005 2006 2007 12,370 10,000 合計 合計 6,000 トラック 5,000 2,000 0 2003 2004 2005 2006 2007 0 年度 2004 12,488 12,022 年度 （内訳） （内訳） （ t-CO2） （万トンキロ） 8,000 7,930 7,633 中・近距離輸送 中・近距離輸送 2003 6,000 トラック 4,919 4,000 4,359 4,028 2,000 0 2003 2004 2005 2006 2007 15,000 12,000 9,000 トラック 6,000 3,000 0 年度 2003 2004 （ t-CO2） （万トンキロ） 250 60 236 52 200 117 100 50 0 40 151 150 鉄道 48 2003 鉄道 60 2004 2005 2006 2007 0 遠距離輸送 遠距離輸送 327 101 100 2003 2004 2005 2006 88 2007 150 フェリー 2004 153 147 2005 2006 2007 39 34 2005 2006 2007 166 159 2005 2006 年度 128 100 0 年度 2003 2004 年度 （ t-CO2） 15 200 12 13 11 10 11 177 187 150 11 航空機 5 0 2003 50 （万トンキロ） 航空機 13 200 377 200 0 11 （ t-CO2） 393 300 フェリー 33 26 20 年度 （万トンキロ） 400 年度 171 100 50 2003 2004 2005 2006 2007 0 年度 2003 2004 2007 年度 環境データ（リゾート施設、海外生産系グループ企業） 08 ヤマハ環境パフォーマンスデータ2008 集計対象期間：2007 年 4 月 1 日∼ 2008 年 3 月 31 日 リゾート施設 2007 年度は （株） キロロアソシエイツ、 （株）合歓の郷、 （株）鳥羽国際ホテル、 （株） はいむるぶしを譲渡したため 、集計対象から 4 社を外しま した。 主な環境データ CO2 排出量（エネルギー起源によるもの） （千 t-CO2） 40 2006 2007 0 年度 2005 13.5 13.4 2006 2007 3 1,370 1,354 638 605 2005 2006 2005 18.8 2006 5.8 2007 6.0 年度 1,200 3,752 3,399 2,767 他 4 社合計 葛城＋つま恋 1,180 1,000 920 2,561 1,000 500 1,000 621 2007 6.9 24.6 （t） 2,000 400 0 1,500 他 4 社合計 葛城＋つま恋 3,000 715 765 800 4,000 26.9 廃棄物廃棄処分量 （t） 5,000 他 4 社合計 葛城＋つま恋 33.8 20 年度 廃棄物発生量 （千 m ） 0 23.7 25.4 10.1 9.8 40 37.1 20 水使用量 1,200 43.9 40 10 2005 他 4 社合計 葛城＋つま恋 60 60 24.6 10.4 80 他 4 社合計 葛城＋つま恋 69.3 34.4 25.1 20 （t） 80 他 4 社合計 葛城＋つま恋 30 1,600 SOx 排出量 （t） 35.5 0 NOx 排出量 0 年度 985 1,095 838 2005 2006 2007 0 年度 280 180 2005 2006 2007 140 年度 海外生産系グループ企業 2007 年度は高雄ヤマハ、広州ヤマハ、ヤマハ・ミュージック・マニュファクチュアリング、ヤマハ・ミュージカル・プロダクツでの生産を終了し たため、集計対象から 4 社を外しました。また、同年度から杭州ヤマハを集計対象に加えました。 主な環境データ CO2 排出量（エネルギー起源によるもの） （千 t-CO2） 現 12 社 80 67.1 73.6 12.7 78.2 2005 61.6 2,500 2007 0 年度 水使用量 3 （千 m ） 750 現 12 社 747 768 旧 4 社合計 793 101 124 646 644 500 250 0 2005 2006 2007 年度 4,000 旧 4 社合計 8,302 12.0 2006 1,000 現 12 社 7,500 5,000 54.4 20 （t） 10,000 旧 4 社合計 40 0 廃棄物廃棄処分量 （t） 100 60 廃棄物発生量 4,472 1,357 2005 3,000 6,495 1,388 2,500 2,000 2006 2007 0 年度 3,280 1,050 1,870 1,650 2005 旧 4 社合計 2,920 850 1,000 5,107 3,114 現 12 社 2006 2007 年度 サイト別環境データ 09 本社地区 ヤマハ環境パフォーマンスデータ2008 ワイピー設備システム （株） 、ワイピービデオ （株） 、 （株） ヤマハトラベル サービス、 （株） ワイピービジネスサポート、労働組合などを含む 事業内容：グランドピアノの製造および AV 機器、電子機器、 防音室などの研究・開発・販売並び統括業務など 所 在 地：静岡県浜松市 従業員数：3,300 人 2 敷地面積：225,600m ISO14001 認証取得：2001 年 2 月 2007 年度レビュー 今後の活動 省エネ活動では、オフィスに高効率照明を導入し電気使用量の削減 に取り組みました。紙資源の削減では、IT 化の推進により2006 年度 比で13.5% 削減しました。ピアノの生産工程では、化学物質の代替化 を図り、PRTR 法対象物質の削減に努めた結果、取扱量は前年度比で 6.6% 減少しました。 また、廃棄物対策では、一般ゴミの排出量を2006 年度比 3.7% 削 減、マテリアルリサイクル率も 2006 年度比で 3.8 ポイント上昇し 84%となりました。ゼロエミッション活動においても埋立率0%を維 持しています。 外部機関による省エネ診断を受け 、より積極的な省エネ活動に努 めます。建物外壁に遮熱塗料を導入、また 、空調管理、インバーター 化の推進などを実施します。廃棄物対策ではリサイクル率の向上、ゼ ロエミッションの維持などに取り組みます。このほか 、有害物質の代 の排出量抑制に努めます。 替化や揮発性有機化合物（ VOC ） トピックス 環境月間のイベントとして 、 「浜名湖をきれいにする会」が主催する浜名湖クリーン作戦に参加しています。今回で 24 回目の参加となるイベントには、従業員とその家族約 300 名が参加し、ゴミを約 1.5t 回収しました。 主な環境データ CO2 排出量（エネルギー起源によるもの） （千 t-CO2） 廃棄物発生量・埋立率 （t） 12 10.0 9 NOx・SOx 排出量 10.6 10.1 （t） 3 2 NOx 2.2 2.1 2.0 （%） 3,000 SOx 廃棄物 2,000 有価物（左軸） 埋立率（右軸）2 240 192 311 1 6 1 3 0 2005 2006 2007 0 年度 1,000 0.1 2005 0.1 2006 0.1 2007 0 3 （t） （t） 200 0.1 20 154 144 15 136 0.05 100 0.05 50 0 2005 2006 2007 0 年度 2005 2,089 0.0 0.0 2006 2007 15.5 16.0 16.0 177 227 63 232 231 合計 第一種指定化学物質 スチレン トルエン キシレン ニッケル化合物 ニッケル その他 年度 2005 2006 2007 10 0.03 0.03 2006 2007 5 0 年度 PRTR 結果（2007 年度） 政令番号 0 PRTR 法対象物質排出量 （千 m ） 150 2005 年度 BOD（生物化学的酸素要求量） 水使用量 2,097 1,953 0.2 年度 （単位：t ） 取扱量の合計 24.6 6.3 3.8 2.0 1.6 3.9 42.3 大気排出量 5.4 6.3 3.7 0.0 0.0 0.6 16.0 環境への排出量 水域排出量 土壌排出量 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 事業所内埋立量 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 移動量 下水道移動量 廃棄物移動量 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.3 0.0 1.2 1.5 その他 消費・製品等 19.2 0.1 0.1 1.7 1.6 2.1 24.8 サイト別環境データ 10 ヤマハ環境パフォーマンスデータ2008 豊岡工場 事業内容：電子楽器、管弦打楽器、PA 機器、 電子部品の製造など 所 在 地：静岡県磐田市 従業員数：2,016 人 2 敷地面積：184,197m ISO14001 認証取得：2000 年 6 月 2007 年度レビュー 今後の活動 地球温暖化対策では、ボイラー燃料の転換による CO2 排出量削減 に取り組みました。 「 音にやさしい工場」を目指し活動 3 年目となる音 、工場外騒音対策（ –3dB ） 、会 環境部会は、工場内騒音対策（ –7dB ） 議室不快音削減などに取り組み、成果が現れ始めました。 工場主催の夏祭りでは「マイ容器キャッシュバックキャンペーン」を 実施し、従業員や地域住民への啓蒙活動に取り組みました。、また、マ スコミの取材対応や地域住民親睦会では環境配慮商品の紹介や環境 データなどを開示し、活発な外部コミュニケーションに努めました。 「音にやさしい工場」の実現を目指し、工場内外の騒音対策に取り 組みます。廃棄物対策では、ゼロエミッションの維持管理と電子マニ フェストの導入による業務効率を図ります。また、パフォーマンスの監 視測定精度を上げるため原単位評価の見直しを行います。 トピックス 地球温暖化防止のため、ボイラーの燃料を重油からLNGに転換し、CO2 の排出量削減に取り組 のCO2 削減が可能になります。また、CO2 排出 みました。これにより年間約970t（従来比約28% ） 削減の一環として、工場内に太陽光発電システムを設置しました。 主な環境データ CO2 排出量（エネルギー起源によるもの） （千 t-CO2） NOx・SOx 排出量 15 13.2 （t） 4 12.1 11.7 10 3 2 5 NOx 3.2 3.0 1.9 1.6 2005 2006 2007 0 年度 2005 2006 3 （t） 600 1.2 553 546 499 400 0.8 200 0.4 2005 2006 2007 0 年度 廃棄物 有価物（左軸） 埋立率（右軸）2 1,500 672 1,000 1.1 500 0 2007 0.0 年度 BOD（生物化学的酸素要求量） 水使用量 （千 m ） （%） 2,000 SOx 3.0 1 0 0 廃棄物発生量・埋立率 （t） 2005 524 701 787 800 0.01 2006 1 1,102 2007 63 64 40 合計 第一種指定化学物質 キシレン 銀及びその水溶性化合物 エチルベンゼン その他 0 年度 PRTR 法対象物質排出量 （t） 4 1.12 3 2005 3.3 3.4 3.4 2005 2006 2007 2 0.46 0.40 2006 2007 1 0 年度 PRTR 結果（2007 年度） 政令番号 0.0 年度 （単位：t ） 取扱量の合計 1.8 1.4 1.2 4.7 9.0 大気排出量 1.5 0.0 1.2 0.7 3.4 環境への排出量 水域排出量 土壌排出量 0.0 0.0 0.0 0.1 0.1 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 事業所内埋立量 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 移動量 下水道移動量 廃棄物移動量 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.5 0.5 その他 消費・製品等 0.2 1.4 0.0 3.4 5.0 サイト別環境データ 11 ヤマハ環境パフォーマンスデータ2008 掛川工場 （磐田工場および山梨工芸（株）を含む） 事業内容：ピアノ、ハイブリッドピアノ、電子型ピアノ、ピアノ用パー ツおよびピアノフレームの製造、家具、木製品の製造 ：静岡県掛川市 所 在 地：掛川工場（山梨工芸（株）含む） 磐田工場：静岡県磐田市 ：68人） 従業員数：736人（掛川工場：608人、磐田工場：60人、山梨工芸（株） 2 2 敷地面積：掛川工場：222,410m 磐田工場：47,855m ISO14001 認証取得：1998 年 11 月 2007 年度レビュー 今後の活動 磐田工場と環境マネジメントシステムの統合を図り、両工場一体と なって環境保全活動に取り組みました。省エネ対策では、本社グラン ドピアノ生産部門移転計画に伴い、当工場内のレイアウトの見直しや 工程を集約したことで設備の効率利用などが可能になり、エネルギー 使用量が稼働日原単位で 2006 年度比 1.3% 削減しました。 磐田工場では塗料を脱トルエン、キシレン塗料に変更しＶＯＣおよ び PRTR 対象物質の低減を図りました。 本社工場グランドピアノ生産部門の段階的移転に伴う、環境マネジ メント体制やISO 運用活動の受け入れ準備を進めるとともに、統合に よる効率化を図ります。また、当工場の重要課題である VOC の排出 量削減や木材資源保護を目的とした稀少材の代替化に取り組みます。 トピックス PRTR 法対象物質の削減で、ピアノ生産工程で使用する平貼り化粧ホットプレス用接着剤の代替化が完了し、ホルムア ルデヒドの使用量を2006 年度比で 63% 削減を達成しました。 がゼロエミッションを達成しました。 また、2007 年 8 月には、掛川工場内で操業するグループ企業の山梨工芸（株） 主な環境データ （掛川工場） CO2 排出量（エネルギー起源によるもの） （千 t-CO2） 6.9 8.1 7.3 2 1 2005 2006 2007 （t） 3 3 0 廃棄物発生量・埋立率 （t） 9 6 NOx・SOx 排出量 0 年度 NOx 2.0 2.1 1.9 0.8 2005 0.6 2006 3 0.7 （t） 40 40 0.2 20 0.1 0 2005 2006 2007 0 年度 0.5 1,410 2006 35.7 33.6 30 0.18 822 0.5 1,372 2007 0.17 177 227 30 63 270 320 合計 第一種指定化学物質 スチレン トルエン ビスフェノール A 型エポキシ樹脂（液状） キシレン フタル酸ジ -n- ブチル メタクリル酸メチル その他 0 年度 31.0 20 10 2005 2006 0 2007 2005 年度 2006 2007 PRTR 結果（2007 年度） 政令番号 1 PRTR 法対象物質排出量 0.3 0.21 2005 年度 60 55 埋立率（右軸）2 589 0.5 1,280 0 2007 （t） 54 有価物（左軸） 489 1,000 （千 m ） 53 廃棄物 2,000 BOD（生物化学的酸素要求量） 水使用量 （%） 3,000 SOx 年度 （単位：t ） 取扱量の合計 108.0 9.5 9.4 2.2 1.2 1.1 1.3 132.6 大気排出量 18.6 9.5 0.0 2.2 0.0 0.0 0.8 31.0 環境への排出量 水域排出量 土壌排出量 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 事業所内埋立量 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 移動量 下水道移動量 廃棄物移動量 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 1.3 0.0 0.0 0.0 0.8 0.0 0.1 2.1 その他 消費・製品等 88.1 0.0 9.4 0.0 0.4 1.1 0.5 99.5 サイト別環境データ 12 ヤマハ環境パフォーマンスデータ2008 主な環境データ （磐田工場） CO2 排出量（エネルギー起源によるもの） （千 t-CO2） NOx・SOx 排出量 廃棄物発生量・埋立率 （t） 9 （t） 12 6.5 6 7.3 9 6.7 NOx 800 5.5 3 0 2005 2006 2007 0 年度 4.7 2.5 2.4 2005 400 2.4 2006 0 2007 年度 BOD（生物化学的酸素要求量） 水使用量 3 （千 m ） （t） 300 0.3 263 258 242 200 （%） 廃棄物（左軸） 10.3 6 3 1,200 SOx 有価物（左軸） 242 325 341 816 803 808 0.00 0.01 0.0 2005 2006 2007 0.27 8 0.26 0.25 2006 2007 0 年度 0 年度 7.3 7.1 6 0.1 2005 5.0 2 2005 2006 0 2007 2005 年度 2006 2007 年度 PRTR 結果（2007 年度） 政令番号 177 227 0.1 （t） 4 0 0.2 PRTR 法対象物質排出量 0.2 100 埋立率（右軸）0.3 （単位：t ） 第一種指定化学物質 取扱量の合計 大気排出量 4.2 3.4 1.1 8.7 スチレン トルエン その他 合計 環境への排出量 水域排出量 土壌排出量 0.8 3.4 0.8 5.0 0.0 0.0 0.0 0.0 事業所内埋立量 0.0 0.0 0.0 0.0 移動量 下水道移動量 廃棄物移動量 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 その他 消費・製品等 0.0 0.0 0.1 0.1 3.4 0.0 0.3 3.6 主な環境データ （山梨工芸（株） ） CO2 排出量（エネルギー起源によるもの） （千 t-CO2） NOx・SOx 排出量 廃棄物発生量・埋立率 （t） 0.6 （t） 1.5 0.47 0.4 0.40 NOx 1.2 1.0 0.37 0.2 2005 2006 2007 0 年度 0.2 2005 0.1 0.5 3 600 6.0 6 463 436 2005 1.0 2006 （t） 3 0.1 4 2005 1.3 0.05 1.3 2006 2007 0 年度 2 0.01 2005 0.02 2006 2007 2.1 2.0 177 63 227 合計 第一種指定化学物質 スチレン キシレン トルエン 447 2 0 年度 2005 2006 1 0.01 0 2007 年度 2007 PRTR 結果（2007 年度） 政令番号 4 3.3 3 2 1.5 0.2 0.0 PRTR 法対象物質排出量 （t） 1 埋立率（右軸）8 0.0 年度 （千 m ） 0 有価物（左軸） 0.0 0 2007 BOD（生物化学的酸素要求量） 水使用量 廃棄物 200 0.1 2006 （%） 800 400 0.7 0.5 0 SOx 年度 （単位：t ） 取扱量の合計 4.4 1.3 1.2 6.9 大気排出量 1.1 1.3 0.9 3.3 環境への排出量 水域排出量 土壌排出量 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 事業所内埋立量 0.0 0.0 0.0 0.0 移動量 下水道移動量 廃棄物移動量 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.3 0.3 その他 消費・製品等 3.3 0.0 0.0 3.3 サイト別環境データ 13 ヤマハ環境パフォーマンスデータ2008 埼玉工場 事業内容：管楽器の製造 所 在 地：埼玉県ふじみ野市 従業員数：264 人 2 敷地面積：18,602m ISO14001 認証取得：1999 年 9 月 2007 年度レビュー 今後の活動 当工場および構内駐在業者の従業員を対象に排水処理施設や廃棄 物の管理など環境リスクに関する教育並び啓蒙活動を実施しました。 各専門部会のパフォーマンスについては、当年度の目標を達成し、特 に廃棄物対策では、産業廃棄物の発生量を2005 年度比で83t 削減す ることができました。ゼロエミッションも安定した運用が継続できま した。 また 、第 2 次工場緑化計画やメッキ用毒物保管庫のセキュリティー 工事などを実施し、法的対応やセキュリティー強化に取り組みました。 2008 年度は 、ISO 活動の更なる活発化を図るために 、品質 ISOと 連動させた活動を実施します。品質向上を追及することが環境保全に もつながるとの考え方をサイトで働く全ての従業員で共有化し、一人 ひとりが 「私の環境活動」を語れることをめざし全員参加で活動を進 めます。 トピックス 新排水処理施設の稼動に伴い工程廃液の分離処理化が可能になり、廃液配管の整理・短縮化を実施したことで大幅な リスクの低減につながりました。 主な環境データ CO2 排出量（エネルギー起源によるもの） （千 t-CO2） NOx・SOx 排出量 廃棄物発生量・埋立率 （t） 2.0 （t） 0.3 1.5 1.4 1.4 1.5 0.2 NOx 0.24 0.23 0.21 600 SOx （%） 廃棄物 有価物（左軸） 51 38 400 埋立率（右軸）2 44 1.0 0.1 0.5 0 2005 2006 2007 0 年度 2005 3 2006 0.08 2007 0.3 0 年度 2005 426 0.5 343 0.1 2006 1 2007 0 年度 （t） 0.1 80 60 59 57 0.05 0.06 30 0 0.08 489 BOD（生物化学的酸素要求量） 水使用量 （千 m ） 90 0.06 200 2005 2006 2007 0 年度 2005 0.04 0.04 2006 2007 年度 PRTR 結果（2007 年度） PRTR 法届出対象物質はありません。 埼玉県生活環境保全条例（特定化学物質届出対象取扱量＝ 0.5t ） 番号 61 7 25 PRTR64 合計 物質 硫酸（三酸化硫黄を含む） 塩化水素（塩酸を含む） 硝酸 銀及びその水溶性化合物 取扱量 20.0 2.1 1.3 0.5 24.0 （単位：t ） 備考 生活環境保全条例施行規則別表第 21 で定める物質 生活環境保全条例施行規則別表第 21 で定める物質 生活環境保全条例施行規則別表第 21 で定める物質 PRTR 法 第一種特定化学物質（0.5t 以上で県へ届出） サイト別環境データ 14 ヤマハ環境パフォーマンスデータ2008 ヤマハファインテック （株）（ヤマハ（株）木材技術グループなどを含む） 事業内容：自動車用内装部品製造、FA 機器・金型・マグネシウム およびプラスチック部品製造、ゴルフ用品の開発、 ヤマハ全体に関連する生産技術を中心とした事業活動 所 在 地：静岡県浜松市 従業員数：1,930 人 2 敷地面積：182,829m ISO14001 認証取得：2001 年 3 月 2007 年度レビュー 今後の活動 組織の統廃合に伴い、環境マネジメントシステムの推進体制を一新 し、環境保全活動に取り組みました。廃棄物対策では、これまで廃棄 物として排出していたものを有価物として売却するなど有価物化の推 進を図り、資源の有効利用や廃棄物の排出量削減に取り組みました。 省エネ活動では 、エア漏れ 、蒸気漏れ 、古いエアコンなど、古い設 備の見直しを実施します。廃棄物の有価物化を推進するため、分別項 目の見直し、引き取り業者の調査などを実施します。また 、マイカー 通勤車両の削減に取り組みます。 トピックス 当社の重要課題である臭気対策として、有機溶剤などの取り扱い・管理を強化したほか、自主活動として臭気パトロー ルを月に 2 回実施し、異常のないことを確認しています。 主な環境データ CO2 排出量（エネルギー起源によるもの） （千 t-CO2） NOx・SOx 排出量 15 （t） 6 11.8 10 12.4 11.9 4 NOx 4.4 4.0 0 2005 2006 2007 0 年度 3 （t） 150 0.12 119 125 124 0.09 0.0 2006 0 0.0 2007 0 2006 2007 0 年度 2005 1,050 1 0.7 256 1,070 年度 1,470 0.0 2006 1,262 0.0 2007 177 63 227 40 30 合計 第一種指定化学物質 スチレン キシレン トルエン エチルベンゼン ビスフェノール A 型エポキシ樹脂（液状） 年度 （t） 80 0.09 0.10 60 0.06 54.1 55.1 2005 2006 64.2 40 20 2005 2006 0 2007 年度 2007 PRTR 結果（2007 年度） 政令番号 0 PRTR 法対象物質排出量 0.03 2005 埋立率（右軸）2 725 500 0.0 2005 有価物（左軸） 1,500 1,000 0.06 50 廃棄物 2,000 4.7 BOD（生物化学的酸素要求量） 水使用量 （千 m ） （%） 2,500 SOx 2 5 100 廃棄物発生量・埋立率 （t） 年度 （単位：t ） 取扱量の合計 241.0 22.3 18.4 18.1 1.3 301.1 大気排出量 18.5 15.8 18.4 11.5 0.0 64.2 環境への排出量 水域排出量 土壌排出量 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 事業所内埋立量 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 移動量 下水道移動量 廃棄物移動量 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.8 0.0 0.8 0.9 2.5 その他 消費・製品等 222.5 5.7 0.0 5.7 0.4 234.3 サイト別環境データ 15 ヤマハ環境パフォーマンスデータ2008 （株） ヤマハリビングテック株式会社 （ヤマハリビングプロダクツ 含む） 事業内容：住宅設備機器の開発・製造・販売 所 在 地：静岡県浜松市 従業員数：1,058 名 2 敷地面積：111,200m ISO14001 認証取得：2001 年 12 月 2007 年度レビュー 今後の活動 省エネ活動では、2006 年度に導入したコージェネレーションシス テムの適正運用や窓ガラスの遮光コーティング、および空調設備など の改善により、CO2 排出量を生産高原単位で2005 年度比 20% 削減 しました。廃棄物対策では、資材の購入寸法見直し、端材の梱包材へ の流用などの実施で、2005 年度比で廃棄物排出量を230t 削減しまし た。廃棄物ゼロエミッション活動では、埋立率 0% を達成しました。 また、キッチンカウンター生産工程の設備の見直しにより、歩留ま りが大幅に改善され、廃棄物や化学物質である樹脂の使用量が減りま した。 廃棄物対策では、排出量の多い木くずや人造大理石くずの削減を中 心に排出物の継続的削減に努めます。VOC の排出量抑制において は 、樹脂や塗料の使用量削減のために新たなテーマを抽出し排出量 削減に取り組みます。また今年度、新たにスタートしたウッドプラス チック関連の環境ビジネス拡大を図ります。 トピックス 従来から、製造工程から出る木質系端材の有効利用として、プラスティックに 80% 以上の端材を配合した木質感に優 れた素材を開発し、洗面化粧台などの製品に採用してきましたが、2007 年度から、その原料となるウッドプラスチックを 自社で製造開始いたしました。今後、新たな環境事業としてリサイクルを更に推進してまいります。 主な環境データ CO2 排出量（エネルギー起源によるもの） （千 t-CO2） NOx・SOx 排出量 10 8.3 8.5 8.1 30 4 20 2 10 0 2005 2006 2007 NOx 0 年度 3 （t） 250 0.25 230 214 198 0.20 150 0.15 100 0.10 50 0.05 2005 2006 2007 4.7 4,000 6.1 1.4 2005 有価物（左軸） 658 728 6,100 6,123 埋立率（右軸）8 829 2006 2.8 2007 177 320 63 272 合計 第一種指定化学物質 スチレン メタクリル酸メチル キシレン フタル酸ビス （2- エチルヘキシル） 4 2 0.2 0 2005 年度 2006 0.0 2007 0 年度 PRTR 法対象物質排出量 （t） 20 0.21 15.3 15 0.09 10 0.12 2006 9.3 2006 2007 5 0 2005 9.8 2007 2005 年度 PRTR 結果（2007 年度） 政令番号 6 6,027 2,000 3.1 0 年度 廃棄物 6,000 BOD（生物化学的酸素要求量） 水使用量 （千 m ） （%） 8,000 SOx 42.0 40.3 40 6 0 （t） 50 8 200 廃棄物発生量・埋立率 （t） 年度 （単位：t ） 取扱量の合計 419.6 156.5 5.4 1.4 582.9 大気排出量 3.8 0.2 5.4 0.0 9.3 環境への排出量 水域排出量 土壌排出量 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 事業所内埋立量 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 移動量 下水道移動量 廃棄物移動量 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 2.8 0.5 0.0 0.0 3.3 その他 消費・製品等 413.1 155.9 0.0 1.4 570.3 サイト別環境データ 16 ヤマハ環境パフォーマンスデータ2008 ヤマハ鹿児島セミコンダクタ （株） 事業内容：半導体特定用途向 LSI の製造 所 在 地：鹿児島県姶良郡 従業員数：572 人 2 敷地面積：56,000m ISO14001 認証取得：1997 年 11 月 2007 年度レビュー 今後の活動 ISO14001 認証取得より10 年が経過し、さらなる継続的改善を目 指し、環境影響評価基準の見直しを実施しました。その結果新たな活 動テーマが明確になりました。また薬品の漏洩を防止する防液堤を改 善し、環境リスクの低減に努めました。 また、騒音対策では、町協定基準値の 50dB を超過していた 5 箇所 のうち、2 箇所を基準値以下に改善することができました。 環境影響評価基準の見直しにより、新たに決定された著しい環境 側面の環境影響の低減に努めます。また、環境対策としてCO2 排出量 削減とVOC の削減に努めます。 トピックス 生産工程で使用する廃硫酸を排水処理施設で再利用することで、排水処理用で使用する希硫酸の購入量を2006 年度比 で81% 削減することができました。また、排ガス除害装置を新たに導入し、温室効果ガス排出量の削減に取り組みました。 主な環境データ CO2 排出量（エネルギー起源によるもの） ※ CO2 以外の温室効果ガス排出量 （千 t-CO2） CO2 排出量 CO2 以外の温室効果ガス排出量 30 24.3 20 16.7 24.6 2005 2006 2007 0 年度 （%） 1,000 SOx 廃棄物 600 2005 2.4 0.0 0 2007 140 107 200 2.3 2006 埋立率（右軸）2 278 400 2.6 有価物（左軸） 800 14.4 13.5 12.2 10 5 0 （t） NOx 15 12.9 10 廃棄物発生量・埋立率 （t） 20 24.6 16.0 NOx・SOx 排出量 2005 年度 511 416 1 484 0.0 0.0 2006 2007 0 年度 ※ 主に六フッ化イオウ、パーフルロオロカーボン類 BOD（生物化学的酸素要求量） 水使用量 3 PRTR 法対象物質排出量 （千 m ） （t） （t） 600 4 5 400 471 497 477 3 2 200 0 2005 2006 2007 年度 2.84 1.81 4 3 2.32 2 1 1 0 0 2005 2006 2007 年度 0.9 1.1 2005 2006 0.7 2007 PRTR 結果（2007 年度） 政令番号 283 172 合計 第一種指定化学物質 ふっ化水素及びその水溶性塩 N,N-ジメチルホルムアミド 年度 （単位：t ） 取扱量の合計 19.0 12.9 32.0 大気排出量 0.0 0.0 0.0 環境への排出量 水域排出量 土壌排出量 0.7 0.0 0.7 0.0 0.0 0.0 事業所内埋立量 0.0 0.0 0.0 移動量 下水道移動量 廃棄物移動量 0.0 0.0 0.0 0.0 3.3 3.3 その他 消費・製品等 18.3 9.7 28.0 サイト別環境データ 17 ヤマハ環境パフォーマンスデータ2008 ディーエス株式会社 事業内容：プリント基板製品の設計開発および製造、 情報通信機器の製造 所 在 地：静岡県袋井市 従業員数：172 人 2 敷地面積：8,900m ISO14001 認証取得：2001 年 2 月 2007 年度レビュー 今後の活動 ゼロエミッションの維持・継続では 、目標である埋立率 1% 以下を 大きく上回り0.26% を達成しました。有害物質の削減においては、ヤ マハ （株） との協業で実施した鉛フリーモデルの拡大目標を100% 達 成し、鉛はんだの使用量は前年度比86% 減少の50kg／年となりまし た。また、工程で使用する VOC 使用量の調査を実施しました。 ゼロエミッションを維持・継続するとともに 、廃棄物発生量を抑制 するためにリサイクル、リユース・有価物化を推進します。また、生産 性の向上においては、生産性指標を基に活動を推進します。 トピックス ISO14001 とISO9000 をシステム統合し、運用管理の効率化を図りました。また、当社の公式ホームページを開設し積 。 極的な情報発信を開始しました（ http://www.ds-kk.co.jp/ ） 主な環境データ CO2 排出量（エネルギー起源によるもの） （千 t-CO2） 1.0 0.8 0.6 0.73 NOx・SOx 排出量 NOx・SOx の排出はありません。 廃棄物発生量・埋立率 （t） 150 50 2005 2006 2007 0 年度 BOD（生物化学的酸素要求量） 水使用量 3 （千 m ） （t） 5 0.20 3.9 0.15 3.1 3 0.14 0.14 0.10 0.10 2.1 2 0.05 1 0 埋立率（右軸）2 50 0.48 0.2 4 有価物（左軸） 5 100 0.65 0.4 0 （%） 廃棄物 2005 2006 2007 PRTR 結果（2007 年度） PRTR 法届出対象物質はありません。 0 年度 2005 2006 2007 年度 0.5 59 107 0.2 2005 2006 78 0.3 2007 38 1 0 年度 サイト別環境データ 18 ヤマハ環境パフォーマンスデータ2008 ワイピーウインズ株式会社 事業内容：管楽器他金属部品のバレル研磨、部品加工、組立 所 在 地：静岡県磐田市 従業員数：104 人 2 敷地面積：4,742m ISO14001 認証取得：2002 年 2 月 2007 年度レビュー 今後の活動 ゼロエミッションの維持・継続に取り組み、2007 年度は埋立率0% を達成しました。 ゼロエミッション活動を継続するとともに 、電気使用量の削減、紙 使用量の削減に取り組みます。また、ロス取り活動による能率向上お よび不良率低減に取り組み、環境負荷の低減に努めます。 トピックス 湿式汚泥発生量の削減を図るため、排水処理設備を更新しました。その結果、汚泥発生量を67% 削減しました。また、 省エネ活動では西日対策として窓辺に琉球朝顔を用いた「緑のカーテン」を作り、室内温度の低減を図りました。 主な環境データ CO2 排出量（エネルギー起源によるもの） （千 t-CO2） NOx・SOx 排出量 SOxの排出はありません。 廃棄物発生量・埋立率 （t） 0.5 （t） 0.1 15 NOx 10 0.3 0.22 0.22 0.05 0.22 7.3 2005 2006 2007 0 年度 3 3 1.7 1.7 1.7 2005 2006 2007 1 0 0.00 2005 0.00 2006 0.00 2007 0 年度 BOD（生物化学的酸素要求量） 公共用水域へのBODの排出はありません。 水使用量 （千 m ） 2 埋立率（右軸）3 PRTR 結果（2007 年度） PRTR 法届出対象物質はありません。 年度 4.3 4.8 8.3 8.8 2 3.1 5 0.1 0 有価物（左軸） 2.5 0.4 0.2 （%） 廃棄物 2005 0.9 2006 0.0 2007 1 0 年度 サイト別環境データ 19 ヤマハ環境パフォーマンスデータ2008 ヤマハミュージッククラフト （株） TM 事業内容：サイレントバイオリン 、大正琴、 教育楽器（オルガン、木琴） などの製造 所 在 地：静岡県浜松市 従業員数：125 人 2 敷地面積：14,474m ISO14001 認証取得：2000 年 7 月 2007 年度レビュー 今後の活動 ゼロエミッションを2008 年 3 月に達成しました。稀少木材の有効 利用を推進してきましたが、生産量増加による排出物の増加と再乾音 板の不良率増加で目標の97%にとどまり、目標を達成することができ ませんでした。 ゼロエミッションを維持するため、廃棄物管理システムの見直しを 図ります。また、稀少木材の有効利用に再挑戦します。 トピックス 生産工程で発生する FRP 音板屑の再利用化ルートの確立とオガ粉の有価物化によりゼロエミッションを達成すること ができました。 主な環境データ CO2 排出量（エネルギー起源によるもの） （千 t-CO2） 0.6 0.72 0.77 0.2 2006 2007 0 年度 3 0.5 0.4 （%） 廃棄物 100 0.50 2005 0.12 2006 0.9 9.0 0 131 137 131 0.9 0.08 2007 埋立率（右軸）12 5.3 50 0.10 有価物（左軸） 0 0.78 0.76 0 年度 BOD（生物化学的酸素要求量） 公共用水域へのBODの排出はありません。 水使用量 （千 m ） 2005 2006 2007 9 6 3 0 年度 PRTR 法対象物質排出量 （t） 4 3.6 3 0.3 2 0.2 0.1 0 150 SOx 0.6 0.2 2005 NOx 0.8 0.77 0.4 0.2 （t） 1.0 0.4 0 廃棄物発生量・埋立率 （t） 1.0 0.8 NOx・SOx 排出量 2005 0.1 0.1 2006 2007 PRTR 結果 PRTR 法届出対象物質はありません。 2.0 1.6 1 0 年度 2005 2006 2007 年度 サイト別環境データ 20 ヤマハ環境パフォーマンスデータ2008 桜庭木材株式会社 事業内容：ピアノ用木材の製材、部品加工、他木工品の製造販売 所 在 地：秋田県北秋田市 従業員数：62 人 2 敷地面積：52,854m ISO14001 認証取得：2002 年 9 月 2007 年度レビュー 今後の活動 省エネ活動では、残業時間の増加やその他の変動要素により、目標 達成率が 99% にとどまりましたが、廃棄物の削減では、廃プラスチッ クなどの排出量抑制に努め、前年度比42t 削減することができました。 また、木材のグリーン調達では、目標の 30% を大幅に上回る 59% を達成しました。 環境保全活動を継続するとともに、社員全員が参加できるテーマを 策定し活動に取り組みます。また 、グリーン調達の推進を図る他、グ リーン購入のガイドラインの策定と実施にチャレンジします。 トピックス 全員参加型環境保全活動を実施するため、社内公募で従業員から寄せられたテーマの中から「ノー・カー・デー 」 を取 り上げ実践しました。地球温暖化対策では、ボイラー燃料として掛川工場で発生するオガ粉ブリケットを購入し、バイオ マス燃料として活用しています。また地域社会への貢献としてハープとフルート演奏者によるコンサートを開催し、270 名の方々に来場していただきました。 主な環境データ CO2 排出量（エネルギー起源によるもの） （千 t-CO2） 0.58 0.57 NOx 2007 0 年度 0.01 2005 0.02 2006 1,000 0.02 2007 0 年度 BOD（生物化学的酸素要求量） 水使用量 3 （千 m ） （t） 20 0.1 15 15 14 10 0.05 5 0 0.04 0.03 2006 2005 2006 2007 PRTR 結果（2007 年度） PRTR 法届出対象物質はありません。 0 年度 0.01 2005 （%） 廃棄物 有価物（左軸） 埋立率（右軸）2 269 254 275 2,509 2,547 2,505 2,000 0.06 0.05 2005 3,000 SOx 0.60 0.2 15 （t） 0.1 0.4 0 廃棄物発生量・埋立率 （t） 0.8 0.6 NOx・SOx 排出量 0.02 2006 0.01 2007 年度 0.3 0.4 2005 2006 1 0.0 2007 0 年度 21 サイト別環境データ ヤマハ環境パフォーマンスデータ2008 リゾート施設 企業名 単位 所在地 事業内容 従業員数 人 敷地面積 m2 3 万m t 万 t-CO2 t t t 水使用量 廃棄物発生量 CO2 排出量 BOD（公共用水域） NOx 排出量 SOx 排出量 ISO14001 認証取得 株式会社つま恋 株式会社葛城 静岡県掛川市 静岡県袋井市 宿泊施設、レストラン、レクリエーション施設などの経営 宿泊施設、レストラン、ゴルフ場などの経営 300 1,290,000 30.2 342 0.8 0.2 11 1.7 2003 年 1 月 234 1,380,000 31.8 753 0.2 0.2 2.4 4.3 2001 年 11 月 主要営業系事業所 サイト名 単位 所在地 事業内容 従業員数 人 敷地面積 m2 3 万m t 万 t-CO2 水使用量 廃棄物発生量 CO2 排出量 ISO14001 認証取得 東京事業所 大阪事業所 名古屋事業所 東京都港区 大阪府中央区 愛知県名古屋市 楽器営業、半導体営業、ゴルフ営業、 教育システム、メディア、音楽普及、 保険の各事業など 楽器営業、半導体営業、ゴルフ営業、 教育システム、AV 機器営業、室内防音、 保険、リースの各事業など 楽器営業、教育システム、 AV 機器営業、室内防音、 音楽普及の各事業など 700 6,664 1.0 59 0.06 2005 年 10 月 204 2,195 – 26 0.01 2006 年 10 月 120 600 0.3 14 0.03 2006 年 10 月 22 サイト別環境データ ヤマハ環境パフォーマンスデータ2008 海外生産系グループ企業 企業名 単位 所在地 事業内容 ケンブル &カンパニー 台湾ヤマハ イギリス 台湾 中国 ピアノの製造・販売 ピアノ、ピアノの部品の製造 電子楽器の製造 天津ヤマハ 従業員数 人 敷地面積 m2 3 万m t 万 t-CO2 124 14,350 0.2 461 0.1 2002 年 12 月 103 87,567 2.2 240 0.2 2002 年 6 月 1,600 30,729 12.8 203 1.5 1999 年 12 月 単位 蕭山ヤマハ ヤマハ電子蘇州 杭州ヤマハ 中国 中国 中国 ピアノ部品の製造、管楽器の製造・組立 ピアノ・ピアノパーツ、ギターの製造 790 43,000 6.2 302 0.5 2003 年 4 月 AV 製品の製造 1,000 120,000 2.4 145 0.2 2004 年 3 月 ヤマハ・ミュージカル・プロダクツ・ インドネシア ヤマハ・ミュージック・ マニュファクチュアリンング・インドネシア ヤマハ・ミュージック・ マニュファクチュアリンング・アジア インドネシア 水使用量 廃棄物発生量 CO2 排出量 ISO14001 認証取得 企業名 所在地 事業内容 従業員数 人 敷地面積 m2 3 万m t 万 t-CO2 水使用量 廃棄物発生量 CO2 排出量 ISO14001 認証取得 企業名 単位 所在地 1,652 150,000 15.3 1,451 1.4 準備中 インドネシア インドネシア 管楽器、ピアニカ 、 リコーダーなどの製造・組立 ギター、ドラムなどの製造 電子楽器の製造、PA 機器の製造 ® 事業内容 従業員数 人 敷地面積 m2 3 万m t 万 t-CO2 997 58,500 14.0 364 0.6 2001 年 1 月 1,868 22,500 7.8 2,206 0.4 2001 年 12 月 3,560 120,000 7.6 391 1.8 2002 年 7 月 単位 ヤマハ・ インドネシア ヤマハ・エレクトロニクス・ マニュファクチュアリング・インドネシア ヤマハ・エレクトロニクス・ マニュファクチュアリング・マレーシア インドネシア インドネシア 水使用量 廃棄物発生量 CO2 排出量 ISO14001 認証取得 企業名 所在地 事業内容 従業員数 人 敷地面積 m2 3 万m t 万 t-CO2 水使用量 廃棄物発生量 CO2 排出量 ISO14001 認証取得 ピアノの製造 AV 製品（スピーカー）の製造 996 19,542 2.6 2,586 0.5 2002 年 5 月 600 50,000 2.6 9.5 0.3 2003 年 1 月 マレーシア AV 製品の製造、 AV サービスパーツの製造・販売 941 106,610 5.5 3.3 0.3 1998 年 12 月 23 ISO14001 認証取得サイト ヤマハ環境パフォーマンスデータ2008 ヤマハ （株）国内工場 拠点 掛川工場（磐田工場および山梨工芸（株） 含む） 埼玉工場 豊岡工場 本社地区 ※ 海外生産系グループ企業 取得年月 1998 年 11 月 1999 年 9 月 2000 年 6 月 2001 年 2 月 ※ 本社地区：本社工場、新津工場、ワイピー設備システム （株） 、ヤマハピアノサービス （株） 、ヤマハ ミュージックリース （株） 、 （株） ヤマハクレジット、 （株） ヤマハトラベルサービス本社営業所、ワイ ピービデオ （株） 、ワイピービジネスサービス （株） 、日本事務センター（株） 、 （株） ヤマハビジネス サポート、ヤマハ企業年金、ヤマハ労働組合 拠点 ヤマハ・エレクトロニクス・マニュファクチュアリング・ マレーシア 天津ヤマハ ヤマハ・ミュージカル・プロダクツ・インドネシア ヤマハ・ミュージック・マニュファクチュアリング・ インドネシア ヤマハ・インドネシア 台湾ヤマハ ヤマハ・ミュージック・マニュファクチュアリング・アジア ケンブル &カンパニー ヤマハ・エレクトロニクス・マニュファクチュアリング・ インドネシア 国内生産系グループ企業 ヤマハ鹿児島セミコンダクタ （株） ヤマハミュージッククラフト （株） ディーエス （株） ※ ヤマハファインテック （株） ヤマハリビングテック （株） （ヤマハリビングプロダクツ （株）含む） 取得年月 1997 年 11 月 2000 年 7 月 2001 年 2 月 2001 年 3 月 桜庭木材（株） （株） つま恋 2001 年 12 月 2002 年 5 月 2002 年 6 月 2002 年 7 月 2002 年 12 月 2003 年 1 月 ヤマハ （株） 主要営業系事業所 拠点 東京事業所 名古屋事業所 リゾート施設 拠点 ヤマハ電子蘇州 大阪事業所 ※ ヤマハ （株）製造企画部の一部などを含む （株）葛城 1999 年 12 月 2001 年 1 月 2001 年 12 月 2002 年 2 月 2002 年 9 月 ワイピーウインズ （株） 1998 年 12 月 2003 年 4 月 2004 年 3 月 蕭山ヤマハ 拠点 取得年月 取得年月 2001 年 11 月 2003 年 1 月 取得年月 2005 年 10 月 2006 年 10 月 2006 年 10 月 24 ヤマハグループ環境活動の経緯 ヤマハ環境パフォーマンスデータ2008 1974 年度（昭和49 年度） ■ 環境管理室を設置 （株） 全社でエネルギー使用の合理化に着手 1975 年度（昭和50 年度） ■ ヤマハ ■ 「地域クリーン作戦」を開始 1981 年度（昭和56 年度） ■ 天竜工場で木くずを燃料とする発電開始 1983 年度（昭和58 年度） ■「浜名湖クリーン作戦」参加。以降毎年参加 1990 年度（平成 2 年度） ■ トリクロロエチレン、テトラクロロエチレンの使用を全廃 1993 年度（平成 5 年度） ■ 特定フロン、トリクロロエタンの使用を廃止 TM TM ■ 住環境に配慮したサイレントピアノ を発売。以降、 サイレント シリーズとして順次開発・発売 ■ 地球環境方針・行動指針を制定 ■ 「環境委員会」および 5 専門部会を発足 1995 年度（平成 7 年度） ■ 鋳物廃砂のリサイクル利用を開始 1996 年度（平成 8 年度） ■ ISO14001 認証取得宣言 （株） がグループ内で初めて ISO14001 認証を取得 1997 年度（平成 9 年度） ■ ヤマハ鹿児島セミコンダクタ （株） 本社地区・豊岡工場、ヤマハメタニクス （株） での塩素系有機溶剤による土壌・地下水汚染の事実を公表、浄化対策を開始 1998 年度（平成10 年度） ■ ヤマハ ■ 掛川工場がヤマハ （株） で初めて ISO14001 認証を取得 ■ ヤマハ・エレクトロニクス・マニュファクチュアリング・マレーシア （ YEM ）が海外生産系グループ企業として初めて ISO14001 認証を取得 1999 年度（平成11 年度） ■ ISO14001 認証取得を支援するビジネスを開始 2000 年度（平成12 年度） ■ 環境報告書を初めて発行 ■ 環境会計を導入 ■ ヤマハ （株） 本社地区・豊岡工場、ヤマハメタニクス （株） での汚染土壌の浄化を完了し、地下水の浄化を継続 ■ ヤマハ （株） の国内全工場が ISO14001 認証取得を完了 2001 年度（平成13 年度） ■ 天竜工場の木くずを燃料とする発電中止 「 製品に係る化学物質含有基準」発行 2002 年度（平成14 年度） ■「グリーン調達基準書」 ■ 天竜工場に排ガス （ VOC ）処理装置を設置 ■ 国内外生産系グループ企業で ISO14001 認証取得を完了 （株） がグループ内で初めて廃棄物のゼロエミッションを達成 2003 年度（平成15 年度） ■ ヤマハ鹿児島セミコンダクタ ■ 環境家計簿 「スマートライフガイド」の発行。以降毎年発行 ■ ヤマハ鹿児島セミコンダクタ （株） で排水処理施設を更新 ■ グループの全リゾート施設で ISO14001 認証取得を完了 ■ 豊岡工場がヤマハ （株） で初めて廃棄物のゼロエミッションを達成 （ VOC ）処理装置を設置 2004 年度（平成16 年度） ■ 天竜工場に 2 機目の排ガス ■ ヤマハ鹿児島セミコンダクタ （株） に排ガス除害装置を設置 ■ 本社工場でボイラー燃料を重油から都市ガスに転換 ■ 本社工場に太陽光発電システムを設置 ■ ヤマハグループ国内の生産工程での代替フロンの使用全廃 （株） 全工場が廃棄物のゼロエミッションを達成 2005 年度（平成17 年度） ■ ヤマハ ■ ヤマハ鹿児島セミコンダクタ （株） に排ガス除害装置を設置 ■ 東京事業所がヤマハグループの営業系事業所として初の ISO14001 認証を取得 ■ ヤマハ （株） がヤマハ発動機（株） と共同でインドネシアで 「ヤマハの森」 植林活動を開始 ■ ヤマハリビングテック （株） にコージェネレーションシステムを設置 2006 年度（平成18 年度） ■ 物流省エネワーキンググループを発足 ■ 埼玉工場で排水処理施設を更新 ■ 主要営業系事業所で ISO14001 認証取得を完了 ■ グループ全体で RoHS 指令への対応を完了 ■ 管楽器製品の無鉛はんだ化を完了 ■ 天竜工場にコージェネレーションシステムを設置 ■ VOC 排出削減ワーキンググループを発足 ■ ISO14001 認証取得支援ビジネスを終了 2007 年度（平成19 年度） ■ ヤマハ木材調達・活用ガイドラインを制定 ■ ヤマハリゾートつま恋へグリーン電力証書導入 ■ ストップ温暖化アクションキャンペーンに参画 ■ 「しずおか未来の森サポーター制度」第 1 号の協定締結による遠州灘海岸林の再生支援活動を開始 ■ ミュージックウッドキャンペーン （米 グリーンピース） に参画 ■ ヤマハグループ国内全工場での廃棄物ゼロエミッションを達成 ■ 豊岡工場でボイラー燃料を重油から液化天然ガスに転換 2008 年度（平成20 年度） ■ ヤマハ材料・部品調達方針を制定