株主通信 第78期上半期 事業ご報告 自 平成26年4月1日 至 平成26年9月30日 株主の皆様へ 代表執行役 執行役会長 平素は、株主の皆様には格別のご支援を賜り、厚くお礼申し上 げます。 当上半期（第2四半期連結累計期間） における世界経済は、 米 国では回復傾向が続いたものの、 アジア地域においては、 中国は景 気拡大の速度が緩やかとなり、 韓国は景気持ち直しの動きが緩や かとなりました。台湾は回復傾向が続きました。欧州は、 全体として 緩やかな持ち直し傾向が続くものの、 政府債務問題や政情不安と いったいわゆる地政学リスクによる懸念が残りました。一方、 日本経 済は、 消費税率引き上げに伴う駆け込み需要の反動により、 第1四 半期連結会計期間前半は個人消費が低調だったものの、 海外需 要の堅調な推移や国内生産の増加、 これに伴う設備投資の増加 等もあり、 全体として堅調に推移しました。 当社グループの関連業界では、自動車は、国内は当上半期前 半に、 消費税率引き上げに伴う駆け込み需要の反動があったもの の、生産持ち直しに転じました。当上半期後半には、受注残解消 等による減産の動きが見られたものの、 米国を中心とした海外需要 等により、 全体として堅調に推移しました。携帯電話は、 スマートフォ ンの需要が海外を中心に好調に推移しました。家電やパソコンは、 国内は個人消費の低迷による影響から総じて弱い動きとなりました が、海外需要は堅調に推移しました。国内住宅建設の需要は減 少しましたが、 公共投資は堅調に推移しました。鉄鋼は、 国内需要 は産業機械向けが堅調に推移したものの、 自動車販売や建設需 要減少の影響もあり、 生産は減少しました。 -1- このような状況のもと、 当上半期における当社グループの業績は、 平成25年7月1日付での日立電線株式会社との合併による影響も あり、 前年同期に比べて売上高は、 28.5％増の450,477百万円、 営 業利益は、 10,857百万円増の33,981百万円、 経常利益は、 11,361 百万円増の34,068百万円となりました。四半期純利益は、 売上、 利 益の増加に加え、 特別利益として事業譲渡益3,937百万円、固定 資産売却益228百万円を計上したことから、 前年同期比18,967百 万円増の28,602百万円となりました。 株主の皆様への中間配当については、 1株につき10円とさせて いただきました。 当社グループを取り巻く事業環境は、欧州における景気回復の 遅れや、 新興国における景気減速懸念等があるものの、 米国は緩 やかな景気回復が続くと見込まれます。 また国内においては、 消費 増税後の需要反動減の影響は大きく、今後更なる消費増税が決 定され需要減が拡大する可能性が存在することが懸念されるもの の、円安による輸出環境の改善が続くとともに、 これに伴う国内生 産の増加や、本格的な震災復興需要、東京オリンピックへ向けて の旺盛な公共・民間投資が堅調に推移するものと見込まれます。 当社グループは、 2015年度（平成28年3月期） を最終年度とする 中期経営計画を策定し、着実に計画を実行しております。本計画 では、 グローバル成長戦略の強化・加速、 新製品創出・新技術開発 力の強化、 国内事業の精選、 固定費削減および統合新会社として のシナジー早期実現等を基本方針に掲げ計画を実行しております が、 今後は航空機・医療等の注力分野へ積極的な経営資源を投 入し、 高機能材料メーカーとして更なる持続的成長をめざしてまい ります。 今後とも皆様の変わらぬご指導とご支援をお願い申し上げます。 平成26年11月 -2- 上半期（第2四半期連結累計期間）の事業の概況 高級金属製品 売上高127,488百万円（前年同期比9.0％増） 特殊鋼については、 工具鋼は、 国内向けは好調な設備投資需要 等を背景に堅調に推移したことに加え、 海外向け需要も総じて堅調 に推移したことから、 前年同期比で増加しました。電子材料は、 ディ スプレイ関連材料の需要が堅調に推移するとともに、半導体等パッ ケージ材料もスマートフォンやタブレット端末を中心とした需要が好調 に推移し、 増加しました。産業機器材料は、 自動車関連材料につい ては環境親和製品への需要が国内、海外ともに堅調に推移しまし たが、 エネルギー関連材料は、旺盛な需要動向が続いた前年同期 比では減少しました。一方、航空機関連材料については、好調な需 要動向が続いたことに加え、当第2四半期連結会計期間から日立 金属MMCスーパーアロイ株式会社が連結子会社となったことに伴 う業績反映もあり、 増加しました。 ロールにおいては、各種ロールについては、海外向け需要が堅調 に推移し増加しました。射出成形機用部品については、 スマートフォ ンやタブレット端末を中心とした需要好調を背景に、 国内向け、 海外 向けともに好調に推移し増加しました。 アモルファス金属材料においては、当上半期後半に主要市場で ある中国の需要が調整局面となり生産量が減少したものの、 北米に おける需要が堅調に推移したことに加え、円安による効果もあり、全 体として前年同期並みとなりました。 切削工具については、 産業機械等の国内需要が好調に推移し、 海外向けも輸出改善を背景に堅調に推移し増加しました。 磁性材料 売上高68,394百万円（前年同期比6.1％増） マグネットにおいては、 希土類磁石は、 ハイブリッド車や電動パワー ステアリングなど自動車用電装部品の需要が好調に推移し、家電 関連およびFA関連の需要も好調に推移したことから、前年同期比 で増加しました。フェライト磁石は、国内、海外とも自動車用電装部 品および家電用部品の需要が好調に推移し、 増加しました。 軟質磁性材料およびその応用品については、 フェライト応用品は 太陽光発電用部品向けの需要が好調に推移し、 フェライトコアも自 動車用電装部品およびスマートフォン向けを中心に需要が堅調に推 移しました。ファインメットは、汎用インバータ向けおよびエアコン向け 等の需要が堅調に推移しました。 高級機能部品 売上高94,152百万円（前年同期比3.3％増） 自動車用鋳物については、耐熱鋳造部品は、 主要市場である欧 州において需要持ち直しの兆しが見え始め、 米国における需要も堅 調に推移したことから、 前年同期並みとなりました。高級ダクタイル鋳 鉄製品は、米国をはじめとする、海外の自動車における旺盛な需要 が続き、国内も消費税率引き上げに伴う需要反動減の影響が限定 -3- 的となり、 全体として好調に推移したことから増加しました。アルミホイ ールは、国内は当社製品の搭載車種の一部に減産の動きがあった ものの、 米国の需要が堅調に推移し、 前年同期比で増加しました。 配管機器については、各種管継手は、国内は消費税率引き上げ に伴う駆け込み需要の反動による住宅着工戸数減少の影響があっ たものの、 米国における需要が堅調に推移し、 前年同期並みとなりま した。ステンレスおよびプラスチック配管機器は、 住宅着工戸数減少 の影響はあったものの、 ガス用製品に対する施工性・耐震性の高評 価を受け需要が堅調に推移したことから、前年同期並みとなりまし た。 建築部材は、国内における民間設備投資、公共投資等による需 要が堅調なものの、 工事進行基準の適用範囲拡大等、 一時的な増 加要因があった前年同期と比較すると減少しました。 電線材料 売上高161,545百万円（前年同期比104.1％増） 電線については、 電力・産業システムおよび電子・通信材料は、 国 内建設関連の需要が堅調に推移したことに加え、工作機械向けを 中心とした需要が堅調に推移しました。また、注力分野である鉄道 車両用電線や医療機器関連分野の医療用プローブケーブルも需要 が好調に推移しました。電機材料は、巻線が自動車用および産業 用など国内需要を中心に好調に推移しました。 自動車部品においては、注力分野であるハイブリッド車用ハーネ スや電動パーキングブレーキ用ハーネス、 車載センサーなど電装部品 を中心とした旺盛な需要が、 国内、 海外ともに続きました。 情報デバイスについては、 スマートフォンの普及による通信事業者 の設備増強投資が旺盛に推移したことから、 ネットワーク機器および ワイヤレスシステムの需要が好調に推移しました。 その他 売上高2,374百万円（前年同期比43.7％増） （注1）各事業の売上高は、 各事業間の内部売上高又は振替高を含んでおります。 （注2）平成26年7月1日付で三菱マテリアル株式会社の完全子会社であるMMC スーパーアロイ株式会社（現日立金属MMCスーパーアロイ株式会社） の発 行済株式の51％に相当する株式を取得しました。これにより同社は当社の 連結子会社となり、 同社の業績は当第2四半期連結会計期間から 「高級金 属製品」事業に反映しております。 （注3） 「電線材料」事業は、 平成25年7月1日付で当社と日立電線株式会社が合 併したことに伴い新設しております。当事業の業績は、 平成25年度第2四半 期連結会計期間から当社グループ業績に反映しております。 -4- 連結業績の推移 売上高（億円） 8,500 8,080 8,000 7,500 通期 7,000 6,500 6,000 5,500 上半期 5,569 5,358 5,000 4,505 4,500 4,000 3,505 3,500 3,000 2,500 0 2,617 2,744 第75期 第76期 第77期 第78期 （平成23年度）（平成24年度）（平成25年度）（平成26年度） セグメント別売上高構成比［第78期（平成26年度）上半期］ その他 0.5％ 電線材料 35.6％ 高級金属製品 28.1％ 磁性材料 15.1％ 高級機能部品 20.7％ （注） セグメント別売上高構成比は、 各事業間の内部売上高または振替高を含め た数値に基づいて算出しております。 -5- 営業利益（億円） 700 650 通期 595 600 上半期 550 500 450 449 400 340 350 300 250 200 150 165 231 211 170 100 50 0 第75期 第76期 第77期 第78期 （平成23年度）（平成24年度）（平成25年度）（平成26年度） 純利益（億円） 394 400 通期 350 上半期 300 286 250 200 179 150 130 109 96 100 68 50 0 第78期 第75期 第76期 第77期 （平成23年度）（平成24年度）（平成25年度）（平成26年度） -6- 四半期連結貸借対照表の要旨（平成26年9月30日現在） 〔当第2四半期連結会計期間末〕 （単位:百万円） 科 目 金 額 流 動 資 産 532,643 現 金 及 び 預 金 52,380 受取手形及び売掛金 207,390 商 品 及 び 製 品 58,079 仕 掛 品 56,155 原材料及び貯蔵品 44,800 関 係 会 社 預 け 金 50,377 そ の 他 64,172 貸 倒 引 当 金 △ 710 固 定 資 産 340,588 有 形 固 定 資 産 243,100 建物及び構築物 （純額） 71,426 機械装置及び運搬具 （純額） 89,870 土 地 55,655 そ の 他 （純額） 26,149 無 形 固 定 資 産 46,502 の れ ん 33,087 そ の 他 13,415 投 資 そ の 他 の 資 産 50,986 投 資 有 価 証 券 33,319 そ の 他 18,255 貸 倒 引 当 金 △ 588 資 産 合 計 873,231 流 動 負 債 304,670 支払手形及び買掛金 168,445 短 期 借 入 金 51,417 1年内返済予定の長期借入金 14,995 未 払 法 人 税 等 6,072 引 当 金 226 そ の 他 63,515 固 定 負 債 154,275 社 債 35,000 転換社債型新株予約権付社債 4,495 長 期 借 入 金 59,237 そ の 他 の 引 当 金 1,807 資 産 除 去 債 務 403 退職給付に係る負債 45,811 そ の 他 7,522 負 債 合 計 458,945 株 主 資 本 404,760 資 本 金 26,284 資 本 剰 余 金 115,693 利 益 剰 余 金 263,837 自 己 株 式 △ 1,054 その他の包括利益累計額 △ 5,845 その他有価証券評価差額金 4,720 繰 延 ヘ ッ ジ 損 益 2,169 為替換算調整勘定 2,157 退職給付に係る調整累計額 △14,891 少 数 株 主 持 分 15,371 純 資 産 合 計 414,286 負 債 純 資 産 合 計 873,231 -7- 四半期連結損益計算書の要旨 〔当第2四半期連結累計期間〕 1日 ( 自至 平成26年4月 平成26年9月30日 ) （単位:百万円） 科 目 売 上 高 売 上 原 価 売 上 総 利 益 販売費及び一般管理費 営 業 利 益 営 業 外 収 益 営 業 外 費 用 経 常 利 益 特 別 利 益 事 業 譲 渡 益 固 定 資 産 売 却 益 特 別 損 失 減 損 損 失 事業構造改善費用 税金等調整前四半期純利益 法 人 税 等 少数株主損益調整前四半期純利益 少 数 株 主 利 益 四 半 期 純 利 益 四半期連結キャッシュ・フローの状況 〔当第2四半期連結累計期間〕 金 額 450,477 354,043 96,434 62,453 33,981 5,521 5,434 34,068 4,165 3,937 228 339 193 146 37,894 9,027 28,867 265 28,602 平成26年4月 1 日 ( 自至 平成26年9月30日 ) （単位:百万円） 営 業 キ ャ ッ シ ュ・フ ロ ー 投 資 キ ャ ッ シ ュ・フ ロ ー 財 務 キ ャ ッ シ ュ・フ ロ ー 現金及び現金同等物の四半期末残高 -8- 47,852 △ 11,996 △ 30,387 102,917 ニュース&トピックス 基幹産業分野におけるグローバル成長をめざして ∼日立金属MMCスーパーアロイが発足∼ 当社は、2014年7月1日付で、三菱マテリアル㈱の子会社 であるMMCスーパーアロイ㈱の発行済株式の51％を取得し て当社の子会社とし、 同社の社名を「日立金属MMCスーパ ーアロイ㈱」 （以下「HMSA」 といいます。） に変更しました。 当社の特殊鋼事業は、純度の高い鋼を生み出す製鋼技 術と、 時代のニーズに応える材料技術・材料開発力で、 さまざ まな産業の根幹を支える高機能材料を提供しています。 一方、HMSAは、航 空機・産業用ガスター ビン・自動車産業等の 基幹産業向けに、特 殊耐熱合金・耐蝕合 金、 特殊銅合金などの 高機能製品を提供し てきました。 従来から当社が持つ特殊鋼の強固な経営基盤の上に、 HMSAが有する航空機部材の豊富な実績および技術力を 併せ持つことで、 世界的な発展が見込まれる航空機・エネル ギーをはじめとする基幹産業分野においてグローバル成長を めざしてまいります。 （写真上）HMSAの航空機用部材「DISK LPT」。航空機の ジェットエンジン内で圧縮燃焼させた空気が通過する 「ホット セクション」には超耐熱合金が必要とされており、 HMSAの卓 越した技術が貢献しています。 （写真下）HMSAの桶川工場（埼玉県桶川市） -9- 役員（平成26年9月30日現在） 取締役 取締役会議長 取 締 役 取 締 役 取 締 役 山田 泰次 小西 和幸 ○橋 秀明 野口 泰稔 取 締 役 取 締 役 取 締 役 取 締 役 町田 尚 田中 幸二 西野 壽一 島 順彦 （注）野口泰稔、 町田尚、 田中幸二及び西野壽一の4氏は、 社外取締役であります。 執行役 代 執 代 執 代 執 表 行 表 行 表 行 執 役 執 役 執 役 行 会 行 社 行 常 役 長 役 長 役 務 小西 和幸 ○橋 秀明 島 順彦 執行役常務 執行役常務 村山眞一郎 西山 光秋 （注）小西和幸、 ○橋秀明及び島順彦の3氏は、 取締役を兼任しています。 事業役員 事業役員常務 事業役員常務 事業役員常務 事 業 役 員 事 業 役 員 事 業 役 員 平木 明敏 鎌田 淳一 釜谷 和嗣 菊地原 宏 長谷川正人 中野 英治 事 業 役 員 事 業 役 員 事 業 役 員 事 業 役 員 事 業 役 員 諏訪部繁和 坂本 康彦 金谷 史男 大塚 眞弘 ○ 正明 当社の主要な事業所（平成26年9月30日現在） 事業所 所在地 本 社 東京都 事業所 所在地 関 西 支 店 大阪府 九 州 工 場 福岡県 真 岡 工 場 栃木県 四国営業所 香川県 桑 名 工 場 三重県 九 州 支 店 福岡県 安 来 工 場 島根県 熊 谷 工 場 埼玉県 沖縄営業所 沖縄県 中部東海支店 愛知県 北陸営業所 富山県 山 崎 製 造 部 大阪府 工場等 熊谷磁材工場 埼玉県 浜松営業所 静岡県 静岡営業所 静岡県 営業所 中 国 支 店 広島県 佐 賀 工 場 佐賀県 メトグラス安来工場 島根県 茨 城 工 場 茨城県 高 砂 工 場 茨城県 日 高 工 場 茨城県 北 関 東 支 店 群馬県 豊 浦 工 場 茨城県 電 線 工 場 茨城県 北 日 本 支 店 宮城県 生産システム研究所 埼玉県 素 材 研 究 所 栃木県 北海道営業所 北海道 研究所 冶 金 研 究 所 島根県 新潟営業所 新潟県 磁性材料研究所 大阪府 茨 城 支 店 茨城県 電線材料研究所 茨城県 - 10 - 株主メモ 事業年度………………………毎年４月１日から翌年３月末日まで 配当金受領株主確定日………毎年３月末日及び9月末日 定時株主総会の基準日………毎年３月末日 公告方法………………………電子公告 公告を掲載するホームページアドレス http://www.hitachi-metals.co.jp/koukoku/index.html ただし、事 故その他やむを得ない事 由によって電 子 公 告ができないときは、 日本経済新聞に掲載いたします。 株主名簿管理人………………東京証券代行株式会社 東京都千代田区大手町二丁目6番2号（日本ビル4階） 郵便物送付先 〒168-8522 連 絡 先 東京都杉並区和泉二丁目8番4号 東京証券代行株式会社 事務センター 電話 0120-49-7009（フリーダイヤル） 取次事務は、三井住友信託銀行株式会社の全国本支店（コンサルティング オフィス・コンサルプラザ・i-Stationを除きます） で行っております。 住所変更・単元未満株式の買取・買増等のお申出先について お取引口座のある証券会社にお申し出ください。ただし、特別口座に記 録された株式に係る各種手続につきましては、特別口座の口座管理機 関である東京証券代行株式会社にお申し出ください。 未払配当金のお支払いについて 株主名簿管理人である東京証券代行株式会社にお申し出ください。 会社の概況（平成26年9月30日現在） 商号 日立金属株式会社 （証券コード5486） 設立年月日 昭和31年４月10日 資本金 26,284百万円 発行済株式の総数 428,904千株 株主数 27,973名 従業員数 6,794名 ホームページアドレス http://www.hitachi-metals.co.jp 株主通信に関するお問い合わせ先 経営企画センター （法務） 電話（03）5765-4133 表紙写真は、主に発電用ガスタービンや航空機エンジンに使用される Alloy718（鍛造用超合金）の電子線を用いた解析画像です。当社は、Alloy718 の用途に応じた強度特性を発揮させるため、高精度の解析を用いた技術研究を 進めて、航空機・エネルギー産業に貢献してまいります。