環境パフォーマンス

2015 環境報告書
目次
トップメッセージ
事 業 紹介
Special Feature
環 境マネジメント
環境
パフォーマンス
社 会とのかかわり
環境パフォーマンス
スタンレーグループでは、地球温暖化防止をはじめ、さまざまな活動を推進しています。これらの環境活動を効果的に進めていくためには、
事業活動による環境への負荷や対策の成果を定量的に把握し、環境パフォーマンスとして評価していくことが重要と考え取り組んでいます。
事 業 活 動における環 境 負荷の全 体像
事 業 活 動 に伴う環 境 負荷
2014 年度の事業活動における環境負荷（国内全事業所データ）
としてINPUT（投入）の主な
水、化 学 物 質、車 両 燃 料 の 使
I N P U T（ 投 入 ）
原材料
塗料
用があります。一方OUTPUT
エネルギー
電気
灯油
重油
2014 年度の環境負荷は右
LPG
のとおりです。これらの環 境
都市ガス
負荷を定量的に把握し、省資
ています。
20.0%）
-4.1%）
-6.2%）
-0.3%）
53,050 t-CO 2
CO 2
大 気 環 境へ の 負荷 NOx
SOx
水 環 境へ の 負荷
BOD
COD
廃棄物
水
上水
地下水
その他用水
化学物質
車両燃料
90 千 m3
274 千 m3
55 千 m3
（ -34.3%）
（
再資源化量
48.1%）
（ -16.7%）
取扱量
225 t
（
-7.0%）
ガソリン
340 kℓ
（
-1.7%）
最終処分量
化学物質
※ PRTR 届出物質を対象
-3.4%）
5.7t
21.8 t
（
-5.0%）
（
20.4%）
3.2 t
1.0 t
（
0.0%）
（
25.0%）
4,038 t
3,880 t
5t
（
3.5%）
（
0.1%）
（ -37.5%）
※ PRTR 届出物質を対象
排出量
移動量
18
（
※ 総発生量は廃棄物と有価物の総量
総発生量
学 物 質 排出量等削減 などの
環 境 活 動を継 続 的に実 施し
-3.1%）
-23.2%）
温 室 効 果 ガス
販売
源、省エネルギー、廃棄物・化
138,745 千 kWh（
192 kℓ （
6 kℓ （
719 kℓ （
166 t （
365 千 Nm3（
9.0%）
製造
軽油
物質の排出などがあります。
（ -14.4%）
調達
はBOD・COD、廃棄 物・化学
（ -9.8%）
（
O U T P U T（ 排 出 ）
回 収・リ サ イ ク ル
NOx・SOx、水環境への負荷
ガラス
23,247t
364 t
165 t
研 究 開 発・設 計
（排 出 ）は、大 気 で はCO 2・
樹脂材料
事 業プロセス
浄化
ものは、原材料、エネルギー、
（）内：前年度 比の増減率
57.8 t
17.1t
（ 23.8%）
（
15.5%）
2015 環境報告書
目次
トップメッセージ
事 業 紹介
Special Feature
環境
パフォーマンス
環 境マネジメント
社 会とのかかわり
2014 年度の 活 動 結 果
地 球 温 暖 化 防止に向けた取り組み
スタンレーグループの 2014 年度の主な目標と達成状況は、次のとおりです。目標未達
地球温暖化防止にあたってはムダを省き、エネルギーの使用を最小限にすることが重
の地球温暖化防止と廃棄物削減の項目については、環境負荷低減に向けた活動として、
要と考えています。
各事業所の取り組み施策を確実に実施していきます。
スタンレーグループで使用するエネルギーの約 95%が電力です。そのため、地球温暖化
また、社 員の 環 境 意 識 向 上を 促すため、環 境 月間・社内 報 へ の 環 境 情 報 掲 載、環 境
防止に向けては、電力量の削減とピーク電力の抑制が最も重要と捉え、削減の取り組みを
e ラーニング実施など、機会を捉えて積極的な啓蒙を行っています。
推進しています。
2015年度からは、環境に関わる活動に大きく貢献した社員を表彰する「環境表彰制度」
を制定し、環境活動の活性化・強化を図ります。
項 目
環境法規の取り組み
環境配慮設計
地球温暖化防止
資源循環 / 廃棄物削減
目標
事業活動関連法規順守の継続
実績
環境法規順守の継続
目標
地球環境に貢献する環境配慮製品の（継続的）提供
実績
環境配慮設計チェックリスト100% 実施
設計関連部門への教育実施
目標
CO 2 付加価値額原単位：79.7t-CO 2 ／億円以下（2009 年度比 5% 以上削減）
実績
CO 2 付加価値額原単位：82.2t-CO 2 ／億円（2009 年度比 2.0%削減）
目標
物流領域
売上高原単位：2.28t-CO 2 ／億円以下（2012 年度比 2% 以上削減）
実績
売上高原単位：2.23t-CO 2 ／億円（2012 年度比 4.3%削減）
目標
付加価値額原単位：5.63t ／億円以下（2012 年度比 2% 以上削減）
実績
付加価値額原単位：6.00t ／億円（ 2012 年度比 4.5% 増加）
目標
ゼロエミッションの継続（最終処分率1% 以下）
実績
ゼロエミッションの継続（最終処分率 0.12%）
目標
環境ゼロディフェクトの継続
化学物質使用量の削減
実績
蛍光 X 線検査等による環境負荷物質非含有の検証を実施し環境事故ゼロの継続
生産工程（洗浄方法）の改善によりIPAの削減
目標
地域の生態系保全活動に貢献
実績
社会貢献活動やボランティア活動の実施
汚染防止 / 製品環境
生物多様性の取り組み
CO2排出量の削減状況
CO 2 総排出量は減少も、付加価値額原単位は目標未達
状 況
○
2014年度のCO2国内総排出量は、前年度比1,842t-CO2減の53,050t-CO2（前年度比
3.4%減）となりました。付加価値額原単位については、79.7t-CO 2 ／億円以下（2009年
○
度比 5%以上）を目標に取り組みましたが、82.2t-CO2 ／億円（同2.0%減）で目標未達とな
りました。
×
原単位目標を達成するため、CO2総排出量削減に向けて取り組み強化を図ります。
○
CO 2 排出量および原単位の推移
2014 年度実績
×
○
CO 2 付加価値額原単位
○
CO 2 国内総排出量
82.2 t-CO 2 ／億円
電力量分
付加価値額原単位
その他
CO2 排 出 量
（t-CO₂）
原単位
60,000
58,780
40,000
84.8
（t-CO₂／億円）
56,406
84.5
53,050 t-CO 2
（前年度比1,842t-CO 2 減）
○
53,523
53,050
82.2
79.3
2010
2011
2012
2013
80
2014（年度）
※電力に係る CO 2 量の算出には、電気事業連合会公表の
電力使用端 CO 2 排出原単位を適用
19
90
85
83.4
20,000
0
54,892
75
2015 環境報告書
目次
トップメッセージ
事 業 紹介
Special Feature
環 境マネジメント
環境
パフォーマンス
社 会とのかかわり
地球温暖化防止に向けた取り組み
電力削減
使 用 エ ネル ギ ー の 適 正 化 に 向 け た 取り組 み
塗装前
発熱設備の遮熱
エネルギーの最適化で地球温暖化防止に貢献
岡崎製作所では、樹脂乾燥機の乾燥ホッパー
に遮熱塗料を塗布しました。右図のように、乾燥
再生可 能 エネルギ ー の 活 用
太陽光発電設備を導入
秦野製作所では太陽光発電設備を導入
し、2014年8月発 電を開 始しました。2014
年度総発電量は190,781kWhとなり、夏季
の1日あたりの平均発電量は1,030kWhで
秦野製作所 太陽光発電量
（kWh）
場内の温度上昇を抑制し空調負荷の低減につな
40,000
がり、年間110,280kWh削減できました。
30,000
低圧ブロワーの廃止
20,000
いわき製作所では、生産設備に使用している低圧ブロワーはインバーター制御の下限で
10,000
あり一般家庭の約110軒分の電力使用量に
0
相当します。
運転していますが、使用量が少ないため一部エアーを放出し使用していました。
8
9
10
11
12
1
2
2014年度には該当生産設備にフィルターおよびレギュレーターを取り付け、高圧エアー
3（月）
を減圧して使用できるようにしました。これにより低圧ブロワーを停止することができ、年
間50,024kWhの削減を図りました。
輸 送 効 率 の改 善
1日当たりの電力使用量
売上高原単位目標を達成
積載率に適した車格の選択と統廃合によ
る便数の削減、得意先引取物流による削減
などサプライチェーンにおける輸送効率化に
も取り組み、環境に配慮した物流を継続して
います。
2014年度エネルギーの使用に伴うCO2
排 出 量 は 前 年 度 比69t-CO2減 の3,563t-
CO2（1.9%減）となりました。売上高原単
（kWh）
エネルギーの使用に伴うCO 2 排出量
CO2 排 出 量
（t-CO₂／億円）
3,815
2.54
3,000
3,607
3,416
3,632
3,563
0
2.30
2.26
2.23
1,000
2011
2012
2013
変更前
変更後
かんばんによる成形工程の平準化
2.20
新潟製作所では、成形機のかんばんによる平準化生産を実施しました。30分単位でのか
2.10
2010
518
200
2.40
2.33
約 22%
削減
666
400
2.60
2.50
2.43
2,000
0
600
原単位
（t-CO₂）
4,000
800
売上高原単位
CO2 排出量
位 目 標 2.28t-CO2 ／億 円 に 対 して、実 績
2.23t-CO2 ／億円で目標を達成しました。
塗装後
ホッパーの表面温度が低減できたことにより工
んばん生産を運用することにより、生産が安定してムダな在庫が削減され、成形機の稼動時
2.00
間を大幅に短縮することができました。これにより年間241,560ｋＷｈ削減しました。
2014（年度）
20
2015 環境報告書
目次
トップメッセージ
事 業 紹介
Special Feature
環 境マネジメント
環境
パフォーマンス
社 会とのかかわり
資 源 循 環（廃 棄 物・水）の取り組み
廃棄物削減に向けた活動では、開発・設計段階で製品の小型化・軽量化による廃棄物発生の抑制、製造および廃棄の段階においては
歩留まり改善活動や廃棄物の分別によるリサイクル活動などを実施し、埋立廃棄物をゼロに近づけるゼロエミッション活動も行っています。
また水についても、啓蒙活動による節水や製造工程の見直しによる水使用量の抑制・再利用などを図り、使用量削減に取り組んでいます。
廃 棄 物 削 減の取り組み
廃棄物等発生量の削減状況
プラスチック廃材
プラスチック廃材をリサイクルし、節電タグに
廃棄物等発生量の増加により、付加価値額原単位は目標未達
破砕
廃棄物量を削減するため、
社内でのリサイクルに取り組みました。当社
洗浄
2014 年 度 の 廃 棄 物 等 発 生 量 は、前 年 度 比136t 増 加し、4,038t（前 年 度 比 3.5%増 ）
の主力製品である自動車ランプ製品は、プラスチック材料を多用してお
となりました。付加価値額原単位については、5.63t ／億円以下（2012 年度比 2%以上
り、廃棄物量の約55%がプラスチック廃材です。そこでプラスチックを
リペレット
削減）を目標に取り組みましたが、6.00t ／億円（同4.5%増）で目標未達となりました。
リサイクルし、
2014年度は照明キャノピースイッチに取り付ける節電タグ
成形
2015 年度は廃棄物等発生量の削減の取り組みを強化します。
に再生しました。プラスチック廃材をリサイクルするには、材料、表面処
また最終処分量は、前年度比 3t 減の 5t、最終処分率 0.12%となり、引き続きゼロエミッ
理等の状態別に廃材を分類し、それぞれで右図のような工程を重ね再
ション※を継続しています。
生品となります。
なお、2015 年度よりゼロエミッションは、廃棄物等発生量あたりの最終処分量の値を
今後も限りある資源を効率的に利用し、環境負荷低減に努めます。
再生品
照明キャノピースイッチに
取り付ける節電タグ
重量比で 0.5%未満とし、さらに厳しい基準でゼロエミッションの継続を目指します。
※廃棄物等発生量あたりの最終処分量の値が重量比で 1％以下
水使 用 量 の 状 況
廃棄物等発生量および原単位の推移
2014 年度実績
付加価値額原単位
6.00 t ／億円
廃棄物等発生量
4,038 t
（前年度比136t 増）
廃プラスチック類
金属くず
付加価値額原単位
紙くず
前年度比 8 ％増加、2015 年度から原単位管理を導入
その他
最終処分量
発生量
（t）
5,000
4,000
3,000
2,000
1,000
10
0
原単位
（t ／億円）
4,210
3,904
4,038
3,902
3,841
6.07
6.00
5.99
5.85
5.34
6
2010
4
2011
9
2012
8
2013
工場では、製造工程で製品・治具の洗浄、冷却などで多く
7.0
6.5
6.0
5.5
5.0
の水を使用しています。
2014 年度の水使用量は、419 千 m 3となり前年度 比 8.0%
500
400
300
200
100
0
465
452
413
388
419
2010 2011 2012 2013 2014
（年度）
増加しました。貴重な水資源を効率的に活用し、使用量を削減するため、各工程での再利
用や節水などの日常管理によるムダの排除などに取り組みます。
5
2014
水使用量の推移
（千㎥）
0
（年度）
2015 年度からは、原単位管理を導入し目標値を設定することで、使用量の削減に取り
＊2013 年度より、一時的に発生する設備・金型を除いたものを廃棄物削減
目標とし、付加価値額原単位 2012年度比年1％以上削減に変更しました
組んでいきます。
21
2015 環境報告書
目次
トップメッセージ
事 業 紹介
Special Feature
環 境マネジメント
環境
パフォーマンス
社 会とのかかわり
環境配慮設計
スタンレーグループでは、環境に与える負荷を最小限にし、
“豊かな価値の創造と環境との調和”を実現するため、
ライフサイクル全体で省エネルギー・省資源・汚染の予防を推進し、グローバルで環境負荷を低減することに、取り組んでいます。
省 電 力・安 全 性 の 確 保
省 資 源・軽 量 化
安心と安全な夜間視界を提供する
LED-ADB ヘッドランプ
LED 光源で省電力、薄肉化で燃費向上に貢献
当社で設計・開発したLEDによるADB ヘッドランプが
車 幅 灯 な どにLED 光 源 を 用 い ることで、従 来 のコンビ
当 LED ヘッドランプは、走行ビーム・すれ違いビームや
初めて採用されています。
ADB（アダプティブ・ドライビング・ビーム）は、先行車・
が図られています。
(W)
対向車に眩しさを与えることなく、ハイビームに近い配光
200
を実現し、前方の歩行者や標識を早期にドライバーに認識
150
させ安心と安全な夜間視界を提供することができます。
100
LEDヘッドランプの 採用とともに、機 構 部を使わない
50
ADBの実現により、省電力化と小型・軽量化を図っています。
ネーションハロゲンヘッドランプと比べて56 ％の省電力
ヘッドランプ 1灯あたりの消費電力
0
154
48%
削減
さらにレンズ・ハウジングを従来工法から見直しを行う
90
ことで、約11%の薄肉化を図っています。これらにより、車
80
対向車とすれ違い時
先行車存在時
車載用エアコンパネル等のディスプレイ部に当社パッシブ
駆 動 LCD が用いられています。従 来にない高コントラスト、
ADB
ADB
0
従来品
開発品
従来品
部材の改善により、省電力への貢献
ロービーム
対向車に眩しさ
を与えずに遠方
まで光が照射
されている
削減
開発品
省電力
ロービーム
11%
100
輌の燃費向上に大きく貢献しています。
80
従来品
部材薄肉化率
（%）
開発品
広視野角を実現し、パネル周囲との一体感を演出できます。
先行車に眩しさ
を与えずに遠方
まで光が照射
されている
さらに開発品においては、構成部 材の光学 特 性を改善す
ることにより、コントラストを 2.5 倍にすると同 時に従 来 比
22
（特性比較例）
製品 コントラスト比 透過率
約 27% の 透 過率上 昇を実現して、LEDバックライトの 輝 度
従来品
1
11%
を抑えることで省電力へ貢献しています。
開発品
2.5
14%
2015 環境報告書
目次
トップメッセージ
事 業 紹介
環 境マネジメント
Special Feature
環境
パフォーマンス
社 会とのかかわり
環境配慮設計
2014 年度チェックリストによる製品評価
LC A（ ライフ サイクルアセ ス メント）
2014 年度の 製 品 評 価 平均点は左
（評価点）
4
チェックリストを使用し、環境配慮設計を推進
図のとおりです。チェックリストに
より、全ての 製 品 を 同じ 指 標 で 評
価できます。これにより、それぞれ
3
当社では環境に配慮した製品づくりを推進するため『環境配慮設計ガイドライン』を用
の強み・弱みを明確にでき、それを
いて、 全ての製品設計に適用しています。環境負荷を可能な限り低減させるため、チェッ
製 品 設 計 に 反 映することで、製 品
2
環境対応レベルの向上に取り組ん
クリストを使用し評価しています。
でいます。
規
❷
また、チェックリストでは、原材料の採 取から製品製 造・得意 先 納入までに発 生する
法
❶
省
・
エ
規
ネ
格
0
います。
❸
命化❼ 梱包の適 正❽ 情 報 提 供の 8 項目を定量的に評価し、環境配慮性の向上に努めて
省
資
源
❹
リユ
リ
ー
サ
イ ス・
ク
ル
❺
分
解
性
❻
長
寿
命
化
❼
梱
包
の
適
正
❽
情
報
提
供
1
評価項目は❶ 省エネ❷ 法 規・規 格 ❸ 省資 源❹リユース・リサイクル ❺ 分 解 性❻ 長 寿
CO 2排出量を把握することができます。
環境配慮製品割合の推移
❷法規・規格
ヘッドランプ
リアランプ
コンポーネンツ
電子応用製品
❸省資源
400
20
製
用
子
応
ラ
ド
ヘ
ッ
直 近 5 年間における環 境 配 慮 製 品 の 売 上 高に占
上 図 は 製 品 ごとの CO 2 排 出 量を 表して い ま す。
める割合は上図のとおりです。LED を使用した自
原材料 の 採 取 から製 品 製 造・得意 先 納 入までの
動 車ランプ 製 品 が増 加し、環 境 配 慮 製 品 の 割 合
CO 2 排出量を把握することで、製品ごとの CO 2 排
が高くなっています。
出量の削減取り組みが明確になり、製品環境対応
の向上につながっています。
23
品
2.1
0
電
2014（年度）
ツ
2013
ン
2012
ネ
2011
ポ
ー
2010
ン
0
118.0
プ
❹リユース・
リサイクル
ン
ます。
208.6
200
10
❺分解性
600
504.2
30
製 品 づ くりを 目 指して い
❻長寿命化
（Kg-CO2）
ン
し、さらに環境に配慮した
❼梱包の適性
40
コ
5点 満 点 で 定 量 的 に 評 価
（％）
ラ
右図のように、各項目を
評価例
リ
ア
チェックリストによる評価
❽情報提供
❶省エネ
5
4
3
2
1
プ
評価概要
製品製造・得意先納入までの CO 2 排出量
2015 環境報告書
目次
トップメッセージ
事 業 紹介
Special Feature
環境
パフォーマンス
環 境マネジメント
社 会とのかかわり
海 外生 産 拠 点の取り組み
海外の主要生産関係会社における環境負荷および活動内容は次のとおりです。
省エネルギーへの取り組み
これらの環境負荷を定量的に把握し、削減活動を実施しています。
ハウスを建て、その周囲にクーリングパッド※ を 装
着し、チラーハウス内へ入る外気温 度を下げるこ
O U T P U T（ 排 出 ）
事業
プロセス
エネルギー
温 室 効 果 ガス
452,049 千 kWh （ 2.9%）
ガソリン
942 kℓ
（ 5.5%）
灯油
0 kℓ
（-100.0%）
軽油
544 kℓ
（ -2.9%）
重油
3 kℓ
（ 300.0%）
LPG
1,138 t
（ 380.2%）
天然ガス
4,555 千 m3 （ 144.9%）
都市ガス
307千 m3 （ -88.8%）
CO 2
電気
とにより、チラー冷却効率を向上させ、年間170t-
CO 2を削減しました。
また、コンプレッサー室のシャッター前にもクー
（
CO 2 排出量の推移
390,128 t-CO 2 （10.1%）
気を送り込むことで、コンプレッサーの圧縮効率を
向上させ、年間 207t-CO 2を削減しました。
廃棄物
※ クーリングパッドとは、水冷式でパッドを冷却しそこを
通過する空気の温度を下げる機能を持つ器具
廃棄物
21,716 t
（ -6.5%）
省エネパトロールによる電力使用量削減
インドネシアスタンレーでは、現
製品1個あたりの電力使用量
地スタッフによるチームを結成し、 （kWh）
1.5
約 22%
毎月省エネパトロールを実施し、
徹
削減
1.2
底したムダな電力の削減に取り組
0.9
んでいます。その結果、
2014年度は
（千 t-CO2）
中国
米州
欧州
400
9.3
300
7.4
70.7
200
8.4 82.8
73.1
104.3 87.0
100
0
3.5%）
廃棄物発生量の推移
アジア・大洋州
（千 t）
9.3 25.1
25
99.1
20
97.1
15
104.2 122.7 147.8
133.3 125.4 118.1
102.9 104.9
2010 2011 2012 2013 2014
（年度）
中国
米州
欧州
0.4
0.4
3.7
4.3
3.6
4.1
5
8.2
8.7
水使用量の推移
アジア・大洋州
0.5
10
0
コンプレッサー室シャッター前
リングパッドを装着し、コンプレッサーに涼しい空
水
1,308 千 m3
改善後
タイにあるエイシアンスタンレーでは、チラー
（）内：前年度 比の増減率
I N P U T（ 投 入 ）
水使用量
改善前
クーリングパッドの装着による効率の向上
2014 年度の事業活動における環境負荷
（海外主要生産関係会社データ：15 社）
0.4
5.8
6.6
5.5
6.9
10.4
9.3
0.4
（千㎥）
1600
6.9
アジア・大洋州
中国
米州
欧州
8.3
6.9
1200 305.3 326.1
6.0
800 456.7 431.7
8.4
2010 2011 2012 2013 2014
（年度）
400
0
8.3
254.8
製品１個当たりの電力使用量を前
0.6
年度比約22％削減することができ
0.3
ました。
0.0
2013
2014（年度）
省エネパトロール時、問題箇
所にイエローカードを貼付
電力計活用による省エネ効果の確認と省エネ推進
8.4
8.9
79.0 80.8
スタンレーグループでは電力計を設置し、電力量の監視・分析を通じて、電力量を削減する活
動を推進しています。2014 年度もタイスタンレーに導入していた電力計を大幅に更新しました。
519.5 514.6 550.7
新システムではタイスタンレーのランプ・金 型等の計7 工場および事務棟など含めて主要な
分電盤を47カ所、その下位の分電盤には 265カ所と細分化して電力計を設置することで、電力
605.4 579.5 714.3 661.1 668.2
使用量が詳細に把握できるようになりました。
今後は、電力使用量の分析を開始し、各工場の省エネ改善活動を加速していきます。
2010 2011 2012 2013 2014
（年度）
※CO 2量は（一社）日本電機工業会編「各国における発電部門
CO 2 排出原単位の推計調査報告書-Ver.3」を基に算出
24
2015 環境報告書
目次
トップメッセージ
事 業 紹介
Special Feature
環境
パフォーマンス
環 境マネジメント
社 会とのかかわり
スコープ 3
設備 投 資における取り組み
スタンレーグループでは、これまで温暖化防止の取り組みとして、また各法規への対応
スタンレーグループでは、事業活動に伴い使用するエネルギーを、最適化することにより、
として、自社領域の温室効果ガス（GHG）排出量であるスコープ1およびスコープ 2の把握
地球温暖化防止に努めています。
と削減活動に取り組んできました。
（ 下図参照）
その取り組みの一つとして、スタンレーグループでは、設備の省エネルギー化を推進す
さらに、このスコープ1・2 領域にスコープ 3を加えたライフサイクル全体の GHG 排出量
るため「スタンレー設備環境指標ガイドライン」を制定し、ガイドラインに基づいた設備投
を把握するため、新たな体制を構築し取り組んでいます。領域ごとの GHG 排出量を捉える
資を行うことで、環境に配慮し、CO 2 排出量の削減に取り組んでいます。
ことで、排出量の多い領域を明らかにし、より効率的な削減対策を実施していきます。
2014 年度の主な設備投資は次のとおりです。
主な設備投資
ラ イ フ サ イク ル 全 体
上流
自社領域
スコープ 3
原材料の製造
設備制作・
搬入・据付
外作・構成品
取引先
スコープ 2
エネルギーの
購入・利用
◦電気
◦冷温水
◦蒸気など
スコープ 1
投資内容
スコープ 3
エネルギーの使用
物流領域
◦ガソリン、軽油、灯油、重油など
◦都市ガス、LPG 、LNG など
輸送
（搬入物流）
次のガスの漏出
太陽光発電設備の導入
得意先
資源の採取
下流
◦フロンガス（空調設備など）
◦６フッ素化硫黄（受電設備用絶縁ガスなど）
輸送
（調達物流）
取引先領域※
社有車
出張
廃棄
廃棄
通勤
リサイクル
リサイクル
※原則、一次取引先を対象とし、一次取引先が商社などの場合は二次取引先を対象とする
スコープ３のひとつである取引先領域（上図オレンジ色）において、2010 年度より調査
を開始し把握に取り組み、2014 年度41,078t-CO 2であることを確認しました。今後は、取
引先と省エネ事例や削減状況の共有化を推進し、取引先領域での削減取り組みを図って
いきます。
また、これ以外のスコープ３の取り組みとして、2015 年度からはグループ従業員の通勤
および出張、廃棄物の輸送・処理に伴うGHG 排出量を捉えていき、領域ごとの影響度を掴
み、削減の可能性を検討していきます。
25
削減電力量
（千 kWh）
削減 CO2 量
（t-CO2）
160
285
100
空調設備の更新
17
41
14
高効率コンプレッサーへの更新
13
141
49
8
138
48
冷却施設の高効率化
製品の使用
投資金額
（百万円）